投資の達人ウォーレン・バフェット氏が日本株投資で３桁の収益率を上げている。

ウォール・ストリート・ジャーナルは２６日、バフェット氏が率いる投資会社バークシャー・ハサウェイが日本の総合商社の株式を保有している事実を初めて公開する直前の２０２０年８月２８日の終値と最近の収益率（配当含む）を比較して報道した。

同紙が伝えた金融情報会社ファクトセットの資料によると、バークシャー・ハサウェイの収益率（円基準）は少なくて１８５％（伊藤忠商事）、多くて４０２％（丸紅）に達する。これは同じ期間のＳ＆Ｐ５００の収益率５３％を大きく上回る数値だ。


バークシャー・ハサウェイは２０２０年８月末に三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅の日本の５大総合商社株をそれぞれ５％ほど取得したと公示している。

バフェット氏が実際に日本株を買い始めたのはもっと前だ。バフェット氏は２０１９年７月４日に日本株の買い入れを始めたとしながら「バークシャー・ハサウェイの規模を考慮すると、公開市場買い付けは非常に忍耐心が必要で、長期間の友好的な価格が必要だ。戦艦が方向を変えるような過程」と紹介した。

バフェット氏は２４日、現在これら総合商社の株式をそれぞれ９％ほど保有しているとしながら、昨年末基準でこれらの投資にともなう未確定利益が８０億ドルに達すると説明した。今年の日本証券市場の動向を考慮すれば利益規模はもっと大きくなっている可能性が高い。ファクトセットの資料を見ると、２２日基準でバークシャー・ハサウェイが保有するこれら総合商社株式の評価価値は２３０億ドルに達する。

バフェット氏が日本に投資をした２０２０年ごろは日本の株式市場が低迷に陥っていた。日経平均指数はバブル当時のピークだった１９８９年１２月２９日と比較すると４０％低い価格で取引されていた。バフェット氏は「投資した５社はとても実質的で理解できる会社だった。われわれは彼らが運営されるものとすべてを見て資金調達を通じてリスクを除去できた」と投資を決めた理由を説明した。

日本の証券市場代表株価指数である日経平均指数は最近バブル経済時代の１９８９年末の記録を上回り過去最高値の更新が続いている。