ソフトバンクグループの孫正義会長が人工知能（ＡＩ）半導体に１０００億ドルを投資する。オープンＡＩのサム・アルトマン最高経営責任者（ＣＥＯ）に続き孫会長もＡＩ半導体市場に参入し、この市場で７０％を超えるシェアを持つエヌビディアの独走体制を崩せるか関心が集まっている。

ブルームバーグは１６日、孫会長がエヌビディアと競うＡＩ半導体会社を育てるため最大１０００億ドル規模のファンド組成を推進すると報道した。プロジェクトコード名は日本の創造の神の名前を取った「イザナギ（Ｉｚａｎａｇｉ）」だ。英文にすると汎用人工知能（ＡＧＩ）の頭文字が含まれている。ブルームバーグによると資金１０００億ドルのうち３００億ドルはソフトバンクが出資し、残り７００億ドルは中東で調達するシナリオが検討されている。これは２０１７年にソフトバンクがサウジアラビア政府系ファンド（ＰＩＦ）とともに結成した技術企業投資ファン「ビジョンファンド」の資金１０００億ドルと同水準だ。

今回の投資はアルトマン氏のＡＩ半導体投資構想とは別個と伝えられた。アルトマン氏はＡＩ半導体生産に向け最大７兆ドル規模の資金調達を推進中だ。このためアルトマン氏は台湾ＴＳＭＣ、アラブ首長国連邦のＡＩ企業Ｇ４２などと投資について話し合った。日本のソフトバンクグループとも協議したという。先月２６日には訪韓してサムスン電子、ＳＫハイニックスなど韓国の半導体業界とも会った。


◇アルトマン氏と孫会長とも中東にＳＯＳ…エヌビディアの主導権揺さぶるか

ＡＩ半導体競争が日増しに熱くなっている。アルトマン氏は多様な世界的企業との協力を通じたＡＩ半導体プロジェクトを次第に具体化している。ブルームバーグによるとアルトマン氏は最近米国政府関係者と会い事業承認を得るため努力している。中国のＡＩチップ密輸ルートになったものと疑われる中東企業との協力が米国の国家安保と衝突しかねず、投資金でオープンＡＩが独占的に使う半導体チップを作ろうとする場合、反独占問題ともぶつかりかねないためだ。

新たな競争者の登場でエヌビディアが握っているＡＩ半導体市場の主導権が揺らぐのかも観戦ポイントだ。生成ＡＩの開発と運営に必要な半導体はエヌビディアのグラフィック処理装置（ＧＰＵ）が独占している。ＡＧＩを目標にするオープンＡＩなどＡＩ企業では大量の半導体が必須だが、エヌビディアにだけ頼ることはできない。このためＡＩ半導体市場も大きく成長すると予想される。世界的市場調査会社プレシデンス・リサーチによると、世界のＡＩ半導体市場は２０２４年の２８３億７０００万ドルから２０３２年には２２７４億８０００万ドル規模に成長する見通しだ。

孫正義会長は米国のシェアオフィス企業ウィワークなどソフトバンクビジョンファンドが投資したスタートアップが苦戦する中、ＡＩに集中する姿だ。昨年６月に東京で開かれたソフトバンクグループの株主総会で孫会長は「ＡＩが人類の未来を変えるＡＩ革命が起きる」として大々的な投資を予告している。

孫会長が描く「ＡＩビッグピクチャー」の始まりはソフトバンクが買収した英国の半導体設計企業アームだ。エヌビディアが生産するＡＩ半導体グレース・ホッパー・スーパーチップがアームと協力しているだけにアームは孫会長が今後投資するＡＩ半導体企業ともシナジー効果を出すものとみられる。