「子どものための親の犠牲を劇化するＫ新派が韓国の出生率を下げる」。

百家争鳴だ。超低出生率の危機をめぐりＫ新派にまで言及されるほど各種原因が診断されている。こうした中、韓国銀行（韓銀）は先月、人口密度を主な要因に挙げた。「超低出生率および超高齢社会：極端人口構造の原因、影響、対策」という報告書でだ。密集したところに暮らす人たちは子どもをあまり産まないと分析した。

韓銀の報告書の「元祖」がある。２０２０年に発表された「韓国合計特殊出生率の決定要因としての人口密度」という論文だ。この論文は出産を「生態学的」に見る必要があるとし、各市・道の出生率は人口密度と反比例すると主張した。この論文には漏れている説明がある。人口密度が高いところの人たちがどう考えて、それを出産にいたる意思決定に反映するかだ。韓銀の報告書はこれを人々が感じる「競争圧力」という変数を入れて補完した。


しかし「どんぐりの背くらべ」だ。２つの分析は共に韓国市・道の出生率の差がいかなる要因で発生したかを計量化しているが、これは最高の世宗市（セジョンシ）さえも出生率が１．１２人と超低出生率を抜け出せない状況では大きな意味がない。特に両分析は市・道の出生率の差に焦点を合わせたため、人口密度と出生率の関係をより明確に把握できる資料を調べなかった。それは一つの地域の時系列人口密度と出生率の関係だ。ソウル市の場合、人口密度が２０１７年に１万５０００人台に減り、それ以降は毎年低下している。これらの分析が正しいとすれば、ソウルの出生率は過去６年間に少しでも高まったはずだ。ソウルの出生率は２０１７年に０．８３６人に落ちてから毎年低下し、昨年は０．５９３人だった。

人口密度では韓国の超低出生を説明できない。したがって人口密度を低めて出生率を高めるというのは説得力がない。実行の可能性は別にして。

ペク・ウジン／経済コラムニスト／グルジェンイ（株）代表