百家争鳴だ。超低出生率の危機をめぐりＫ新派にまで言及されるほど各種原因が診断されている。こうした中、韓国銀行（韓銀）は先月、人口密度を主な要因に挙げた。「超低出生率および超高齢社会：極端人口構造の原因、影響、対策」という報告書でだ。密集したところに暮らす人たちは子どもをあまり産まないと分析した。


韓銀の報告書の「元祖」がある。２０２０年に発表された「韓国合計特殊出生率の決定要因としての人口密度」という論文だ。この論文は出産を「生態学的」に見る必要があるとし、各市・道の出生率は人口密度と反比例すると主張した。この論文には漏れている説明がある。人口密度が高いところの人たちがどう考えて、それを出産にいたる意思決定に反映するかだ。韓銀の報告書はこれを人々が感じる「競争圧力」という変数を入れて補完した。