韓国国民の「教育熱」は世界的に有名だ。例えば学齢人口の大学進学率は世界最高水準であり、小中高校生の私教育費は年々増えて２０２２年には２６兆ウォン（約２兆８８００億円）に達した。韓国私教育研究協議会の調査によると、韓国の私教育費総支出額は世界私教育費の４分の１程度と推定されるという。全世界人口の１％にもならない国で私教育費は世界の２５％程度を支出するというのは相当な教育熱がなければ不可能だ。

こうした教育熱が韓国の短期間での産業化、民主化に大きく寄与したのは事実だ。米国の有名な経済学者ジェフリー・サックス教授は２０１５年の世界教育フォーラムに出席し、「韓国の経済発展は前例のない成果であり、教育こそが経済発展の燃料の役割をしたことに疑いの余地はない」と述べた。ノーベル経済学賞を受賞した故ルーカス教授は人的資本論でこれを説明した。すなわち一国の経済が成長するためには生産従事人員の生産性が大きな役割をするが、韓国は高い教育熱で人的資本が急速に増え、超高速経済成長が可能だったということだ。４・１９革命などの民主化運動も大衆教育による意識の拡大がなければ不可能だったはずだ。

しかし最近は韓国の教育に対して多くの不満が出ている。代表的なのが「大学を卒業しても使える人材がいない」という企業の不満だ。なぜ世界的な教育熱を持つ国で世界的な人材が育たないのか。重要な理由の一つとして、韓国の教育熱は個人の出世欲によるものであり、健全なものではないという点が考えられる。その間、韓国では良い学閥が社会的成功の道だったため、ただ一流大学に入学することが勉強の目標になってしまった。このように入試が出世の関門となり、大学入試での「公正性確保」が重要な社会的イシューになった。もちろん「公正性」は重要な価値であり、競争が激しい場合にはなおさらだ。しかし具体的な入試制度に入れば、機械的な「公正性確保」が「教育的な価値」と衝突するケースがよくあるのが問題だ。


代表的なのが大学修学能力試験での叙述型問題の出題だ。学生の思考力、表現力を育成するうえで現在の大学修学能力試験の５択問題が適切でないのは自明だ。このためフランスの大学入学試験バカロレアは主観式でしか出題されない。しかし韓国では採点の客観性確保が難しいという理由で叙述型問題が大学修学能力試験から排除されてきた。もう一つの例は高校の内申の絶対評価だ。現在の相対評価は同じクラスの友達を競争者にして協同精神を育てることができないという点のため、多くの教育学者は絶対評価を主張してきた。ところが絶対評価をすれば高校別の成績水増しを防ぎにくいという理由でまだ導入できずにいる。高校学点制が施行されながら教育部は高校内申絶対評価制を導入すると何度か公言したが、最近発表された２０２８年大学入試制度でも相対評価と絶対評価を併記する形態に後退した。

多様な分野の人材を選抜するという趣旨の学生簿総合典型の場合も同じだ。複雑多端な現代社会で標準化された試験（大学修学能力試験）の成績という単一基準で学生を並べるのは時代錯誤的だ。しかし学生の多様な校内外活動を評価する基準が主観的で親の影響力が作用するという非難があり、学生簿に記載できる内容が大幅に縮小された。結局、学生の多様な才能を高めるという教育的価値は公正性が疑われるという世論に押されて犠牲になった。


【中央時評】韓国人の教育熱は健全か（２）