「このくらいならソウルＣＯＥＸ、一山（イルサン）ＫＩＮＴＥＸだと言ってもそうかと思うだろう」。今月９～１２日、米国ラスベガスで開かれた世界最大の家電・情報技術見本市であるＣＥＳ（コンシューマー・エレクトロニクス・ショー）を現場取材していた記者の間から出た言葉だ。サムスン、ＳＫなど韓国大企業やアマゾン、ＢＭＷなどグローバル企業が集まったＬＶＣＣ（ラスベガス・コンベンション・センター）とスタートアップが集まったユーレカ・パーク（Ｅｕｒｅｋａ　Ｐａｒｋ）の風景は少し違った。ユーレカ・パークはまるで「Ｋパーティー」が開かれた場所も同然だった。ハングルで書かれた韓国食堂のチラシが目についたほか、展示会場の半分程度を韓国企業と韓国人が埋めたためだ。

今年のＣＥＳ参加企業で、韓国（７７２社）は米国（１１４８社）・中国（１１０４社）に続いて３位を記録した。スタートアップに対象をしぼれば５１２社参加し、米国（２５０社）や日本（４４社）を圧倒した。１３４社の韓国企業が革新賞を受賞し、マイクロソフト（ＭＳ）の最高経営責任者、サティア・ナデラ氏がユーレカ・パークの韓国スタートアップブースを訪れて視線を引き付けた。ユーレカ・パークには地方自治体や創業支援機関、大学が用意したブースが至るところにあった。不思議だったのは大邱（テグ）や光州（クァンジュ）など地方自治体のブースが、ドイツ全体のスタートアップが集まる近くの「ドイツパビリオン」よりも大きな規模だったという点だ。フランスや日本のブースはドイツよりは大きかったが、韓国の公共機関ブースよりは規模が小さかった。ドイツとフランス、日本が選別したスタートアップの競争力が韓国よりも遅れているからというわけではない。

ちょうど現場で、昨年ドイツ出張期間にインタビューをしたベルリンのＡＩ企業関係者に会った。この関係者は「ドイツは政府と機関が厳選したスタートアップが参加し、海外企業とビジネスミーティングをして売上を出すためにＣＥＳに来る」と話した。韓国はどうか。現地で会ったスタートアップのサポート役であるアクセラレーター、ＦｕｔｕｒｅＰｌａｙのリュ・ジュンヒ代表は「十分に準備が整っていないスタートアップが数多く見られる」と指摘した。続いて「フランスが『ラ・フレンチ・テック』という旗の下に集まり、日本も国家ブランドを持って自国のスタートアップを選んで結集していたが、韓国は求心点やブランドもなく、地方自治体と機関の名前を前面に出した感じ」と指摘した。惜しい点はまだある。ＣＥＳに出席した韓国スタートアップの役員は「地方自治体など国内機関が開催する行事や夕食会には義務的に出席するが、海外企業の関係者と交流したり、彼らのサービスや技術を調査したりする時間が思ったより充分ではなかった」と話した。


政府と地方自治体が相当な予算を使って機関の名前でブースを出し、スタートアップがＣＥＳ参加に意義を置く間、他の国々は厳選した参加企業が黙々と成果を出すことに集中しているように見えた。今年のＣＥＳをめぐり「韓国人パーティー」という指摘が出ている。そのパーティーの中身をわれわれはきちんと自分のものにしたのだろうか。ＣＥＳを通じて地方自治体と機関、スタートアップは国内広報用以外に何を得たのか、冷徹に振り返ってみる必要がある。

ヨ・ソングク／ＩＴ産業部記者