最近電気自動車人気が冷め、代わりにハイブリッドカーに対する需要が大きくなり韓国市場で日本車ブランドが「復活」の兆しを見せている。２０１９年の「ノージャパン」キャンペーンの影響で苦戦したが、「ハイブリッドの名家」としての存在感がよみがえっているという解釈が出ている。

韓国輸入自動車協会（ＫＡＩＤＡ）が２０日に明らかにしたところによると、１～１０月に韓国で販売された輸入車のうち、トヨタ、レクサス、ホンダなど日本ブランドのシェアは８．６％で前年同期の６．０％より２．６ポイント増えた。２０１９年の１５．０％以降で最大値だ。販売台数は１万８８２２台で、同じ期間に輸入車全体の販売台数が２２万５５７３台から２１万９０７１台に減少したのと対照的だ。

この４～５年間に日本車ブランドは韓国市場でジェットコースターに乗った。トヨタとレクサスは２０１７～２０１９年に３年連続で１万台以上販売したが、日本の核心物品輸出統制に対応する「ノージャパン」キャンペーン後には実績が悪化した。日産は２０２０年に韓国市場から撤退した。


今年は状況が反転した。レクサスは１～１０月に１万１００８台を売り３年ぶりに１万台を復帰した。「アコード」と「ＣＲ－Ｖ」などを前面に出したホンダも販売を伸ばしている。先月はハイブリッドカーだけで２３３台を売ったが、これは前年同期より１２２％の成長だ。特に内燃機関と電気モーターをともに使うハイブリッドカーが人気を呼び日本の自動車メーカーが注目されている。１～１０月の日本製ハイブリッドカーの販売台数は１万７８７２台で前年同期比４４％増えた。

トヨタはハイブリッド技術で最もリードしていると評価される。１９９７年に世界初の量産型ハイブリッドカー「プリウス」を発売するなど早くからハイブリッドカーに力を入れてきた。電気自動車転換への失敗に責任を負って退いた豊田章男前トヨタ社長（現日本自動車工業協会会長）は最近の電気自動車萎縮現象に対し「人々が目覚めている」と話した。

最近では世界市場でもハイブリッドカーにすべてを懸ける様相だ。最近では代表中型セダン「カムリ」の第９世代モデルをハイブリッドモデルだけで出した。また、すべてのエンジン車ラインナップにハイブリッドを追加した。業績も高止まりしている。トヨタは上半期（４～９月）に前年同期比２倍以上の営業利益２兆５５９２億円を記録した。

一方、日本のビールとアパレルブランドも韓国で上昇を続けている。日本ビール輸入量は着実に増加している。関税庁の貿易統計によると、先月の日本ビール輸入量は７２４３トンで前年同月比３０２．７％増加した。

ノージャパン当時に売り上げが半減した日本を代表するアパレルブランドのユニクロも昨年韓国でＳＰＡブランド１位の座を取り戻した。ＦＲＬコリアの２０２１年９月～２０２２年８月の１年間の売り上げは７０４３億ウォンで前年より２０．９％増えた。営業利益も１１４８億ウォンで１１６．８％増加した。社会の雰囲気で反日感情がやわらぎ、主要消費層である若者を対象にマーケティングを増やし業績が改善されたと分析される。