中国BYD
世界自動車1位のトヨタの佐藤恒治社長が東京で先月25日に開幕した「2023ジャパンモビリティーショー」で強調したのは「タイヤが付いたスマホ」だった。佐藤社長は「あなたが望む、あなただけの車を作るのが次世代電気自動車とSDV(ソフトウェア中心車両)の未来」と明らかにした。自動車の核心機能がソフトウェア基盤で具現される世の中が近いうちに訪れるという予測だ。
昨年ようやく電気自動車開発を公式化したトヨタは「遅刻」という評価を受けているが、SDVの開発速度は維持してきた。2018年にソフトウェア部門子会社ウーブン・プラネット・ホールディングスを設立し、車の頭脳に該当する車載用ソフトウェア「アリーン」を2025年の実用化を目標に独自開発している。
IAAで自動車企業が必ず言及する言葉もSDVだった。「国別に最適化したソフトウェア生態系を構築する」と明らかにしたメルセデスベンツが代表的な例だ。ベンツは韓国ではTマップ基盤のナビゲーションサービスを具現し、欧州・北米などではグーグルマップを基盤にシステムを提供する形で未来のSDV構想をさらに具体化した。BMWは車両・マルチメディア・ナビゲーションなどBMWのシステムの大半を制御する最新インフォテイメントシステム「iDrive」を公開した。
大規模なモーターショーで耳目が集中したのは中国電気自動車企業BYDだった。IAAでベンツの2倍の展示空間を準備したBYDは、47回目を迎えたジャパンモビリティーショーで史上初めて「中国自動車企業参加」という記録を残した。今年日本で販売した準中型電気自動車SUV「ATTO3」とハッチバック「ドルフィン」をブースに展示し、近く日本に出すセダン「シール」を公開した。
これに先立ち米ウォールストリートジャーナルはIAAに関連し「中国企業に比べて数十年間にわたり自動車産業を支配してきたドイツの伝統企業の電動化転換速度が遅いと確認された」と書いたが、ジャパンモビリティーショーでも似た評価をした。
電気自動車・レベル3自動運転車などの普及はもちろん「タイヤが付いたスマホ」時代が目の前で近づき、サムスン電子、LGエレクトロニクスがIAAモビリティー2023に参加したのも変化だ。特にサムスン電子がIAAに参加したのは今年が初めてだった。
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