５日に閉幕する「ジャパンモビリティーショー」と９月に開催された欧州最大モーターショー「ＩＡＡモビリティーショー（ＩＡＡ）」の特徴は、タイヤが付いたスマートフォンと中国ＢＹＤの躍進というキーワードに要約される。電動化がモビリティー業界の重要ポイントに定着し、グローバル市場で中国企業の勢いが強いということだ。

世界自動車１位のトヨタの佐藤恒治社長が東京で先月２５日に開幕した「２０２３ジャパンモビリティーショー」で強調したのは「タイヤが付いたスマホ」だった。佐藤社長は「あなたが望む、あなただけの車を作るのが次世代電気自動車とＳＤＶ（ソフトウェア中心車両）の未来」と明らかにした。自動車の核心機能がソフトウェア基盤で具現される世の中が近いうちに訪れるという予測だ。

昨年ようやく電気自動車開発を公式化したトヨタは「遅刻」という評価を受けているが、ＳＤＶの開発速度は維持してきた。２０１８年にソフトウェア部門子会社ウーブン・プラネット・ホールディングスを設立し、車の頭脳に該当する車載用ソフトウェア「アリーン」を２０２５年の実用化を目標に独自開発している。


ＩＡＡで自動車企業が必ず言及する言葉もＳＤＶだった。「国別に最適化したソフトウェア生態系を構築する」と明らかにしたメルセデスベンツが代表的な例だ。ベンツは韓国ではＴマップ基盤のナビゲーションサービスを具現し、欧州・北米などではグーグルマップを基盤にシステムを提供する形で未来のＳＤＶ構想をさらに具体化した。ＢＭＷは車両・マルチメディア・ナビゲーションなどＢＭＷのシステムの大半を制御する最新インフォテイメントシステム「ｉＤｒｉｖｅ」を公開した。

大規模なモーターショーで耳目が集中したのは中国電気自動車企業ＢＹＤだった。ＩＡＡでベンツの２倍の展示空間を準備したＢＹＤは、４７回目を迎えたジャパンモビリティーショーで史上初めて「中国自動車企業参加」という記録を残した。今年日本で販売した準中型電気自動車ＳＵＶ「ＡＴＴＯ３」とハッチバック「ドルフィン」をブースに展示し、近く日本に出すセダン「シール」を公開した。

これに先立ち米ウォールストリートジャーナルはＩＡＡに関連し「中国企業に比べて数十年間にわたり自動車産業を支配してきたドイツの伝統企業の電動化転換速度が遅いと確認された」と書いたが、ジャパンモビリティーショーでも似た評価をした。

電気自動車・レベル３自動運転車などの普及はもちろん「タイヤが付いたスマホ」時代が目の前で近づき、サムスン電子、ＬＧエレクトロニクスがＩＡＡモビリティー２０２３に参加したのも変化だ。特にサムスン電子がＩＡＡに参加したのは今年が初めてだった。