しかし日本を立ち止まらせるために必ずしも核爆弾を、それも２度も投下していなければならなかったかに対する疑問は相変わらず消えないでいる。１９６５年に発刊された米国歴史学者ガー・アルペロビッツ（Ｇａｒ　Ａｌｐｅｒｏｖｉｔｚ）の著書『Ａｔｏｍｉｃ　Ｄｉｐｌｏｍａｃｙ』は、日本指導者が事実１１月に予定された米国の日本本土侵攻以前に降参しようとしており、このため原子爆弾の使用は不必要なものだったと主張して反響を起こした。その後、彼の主張は当時日本と米国内の意志決定に関与したさまざまな民間および軍官僚の回顧録と証言によって裏付けられてきた。

彼らの共通した証言は原爆投下が日本の降参に必要不可欠なほど決定的な軍事的効果を生まなかったということだ。関連の根拠として『核兵器をめぐる５つの神話』の著者であり、英米安全保障情報委員会（Ｂｒｉｔｉｓｈ　Ａｍｅｒｉｃａｎ　Ｓｅｃｕｒｉｔｙ　Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ　Ｃｏｕｎｃｉｌ・ＢＡＳＩＣ）上級研究員であるウォード・ウィルソン（Ｗａｒｄ　Ｗｉｌｓｏｎ）によると、広島の被害は原爆投下前、その年の夏に実行された在来式攻撃の被害水準と大きく変わらなかった。


１９４５年夏に爆撃を受けた６８都市を比較してみると、広島が民間人死亡者数基準では２位、破壊された面積基準では４位、都市別破壊程度基準では１７位に該当する被害を受けた。その後の放射能およびその他爆発の余波で死亡した人数は今日まで米国の罪悪感を強めるだけで、当時考慮された事項ではなかった。


日本の立場で降参を決めたのは、ソ連の侵攻を防ぐためだった。日本政府は戦争で負けていることを知っていたが、降参のための適切な時期を探っていた。広島原爆投下２日後の８月８日、ソ連が日本に対して戦争宣言をして満州とサハリン島を侵攻し、日本は降参を先送りできないと判断した。日本情報機関は米軍は数カ月間日本本土を侵攻しないと予想していた反面、ソ連軍はわずか１０日なら本土に到着できると考えていた。

一方、米国が核爆弾を使用した決心にもソ連が決定的な影響を及ぼした。バーンズをはじめ、当時主要人物の証言によると、米国が日本に核爆弾を使用した背景には、スターリンに依存しないで米国の力で戦争を終わらせて、スターリンの目の前で彼に脅威を与えようとする意図もあった。連合軍として一軸を担ってはいたが、枢軸国がすべて敗北した後、米国最大の脅威はすなわちソ連になった。米国は核兵器の保有を誇示することによって、戦後体制でソ連に対する米国の優位を確立しようと考えたということだ。

世界大戦が終わり、ソ連は米国より４年遅れて核開発に成功した。これによって世界は核均衡を土台にした数十年の冷戦時代を迎えることになった。１９６８年、国連加盟国は核兵器が無分別に製造および使用されることを防ぐために核拡散防止条約に合意した。この条約により不拡散を奨励しようと、米国は３０カ国を超える国家に自国の核兵器を土台にした拡大抑止を提供している。オッペンハイマーが生きた時代は、日本の降参で独立を得て、米国と同盟を結んで不拡散と拡大抑止の道を選ぼうとする一方、依然と独自核武装の念願を一角に残しておいた韓国が必ず一度は振り返るに値する。

チョン・ギョンジュ／韓国国防研究院研究委員


【コラム】オッペンハイマーと韓国（１）