大型マートと百貨店が店舗をリニューアルし特化売り場を強化するなど全力を挙げているが、閑散期は長引くことが予想される。コロナ禍で抑えられていた海外旅行需要が爆発的に増加し内需回復が停滞した上に、中国の消費鈍化が長期化した影響が大きいことがわかった。

金融投資業界によると、証券会社が最近イーマートとロッテショッピングの目標株価を１０～２０％引き下げた。韓国投資証券はこの日イーマートに対し大型マート産業の回復が遅れているとして目標株価をこれまでの１３万ウォンから１１万５０００ウォンに１１．５％下げた。サムスン証券は１９日にロッテショッピングの百貨店事業価値下落を反映して目標株価を９万９０００ウォンから７万５０００ウォンに２４．２％下方修正した。

韓国投資証券のキム・ミョンジュ研究員は「大型マートの営業回復が予想より遅れているが、これは経済活動再開にともなう外食需要増加と海外旅行正常化などが主要背景」と分析した。その上で４－６月期のイーマートの営業赤字が１８９億ウォンに達すると予想した。


サムスン証券のパク・ウンギョン研究員はロッテショッピングに対し「百貨店部門は海外ブランド品、ファッション、雑貨などほとんどの品目で売り上げが停滞した状況で人件費をはじめとする多くの費用が増加して収益性が悪化した」と明らかにした。続けて「最近消費者心理指数が１３カ月ぶりに１００以上を記録して下半期の消費回復に対する期待が高まっているが、求職者が求人企業より多い構図が家計所得と消費に否定的影響を及ぼすことを懸念して今年末までＬ字型の消費パターンが維持されるものとみられる」と予想する。

ただし下半期には回復傾向を見せるという期待も出てきた。キム研究員は「イーマートは４月から費用削減に向け全店舗の閉店時間を午後１１時から１０時に短縮したが、幸い売り上げ減少効果はわずかだった」と指摘した。パク研究員は「下半期のロッテショッピングの業績の行方は、予想される百貨店の業績不振を食品流通がどれだけ相殺できるかにかかっている」と付け加えた。サムスン証券によると、ロッテショッピングのうち百貨店の今年の営業利益寄与度はマイナス２５．８％だが、大型マートが７９．０％、スーパーマーケットが２６．６％、ハイマートが２４．２％と、百貨店以外の部門の影響が肯定的であることがわかった。

イーマートは２１日に京畿道一山（キョンギド・イルサン）のＫＩＮＴＥＸ店を７カ月の工事の末にリニューアルオープンした。顧客滞留時間を増やすため多様なテナントを誘致したのが特徴だ。ロッテマートは生鮮食品とワインなどを専門にする特化売り場を強化している。ホームプラスは超大型食品専門売り場「メガフードマーケット」を通じ食品と体験コンテンツに集中している。

だがこうした試みは特別な効果を得られていない状況だ。韓国開発研究院（ＫＤＩ）によると、５月の小売り販売は前年同月比０．６％下落して前月の１．４％に続き減少傾向を記録した。

流通業界では爆発的な海外旅行増加を内需沈滞の一因に挙げている。日本政府観光局（ＪＮＴＯ）によると、１～５月に日本を訪問した外国人８６３万８５００人のうち韓国人は２９．９％の２５８万３４００人で、全外国人観光客のうち１位を占めた。

百貨店業界では売り上げの相当部分を占めた中国人商人がコロナ禍前水準に回復していないことも主要因に挙げている。

業界関係者は「ソウル・江南（カンナム）は回復傾向を見せているが、明洞（ミョンドン）や乙支路（ウルチロ）地域は例年水準にはるかに満たない」と話す。