最近、日本経済に対する関心が熱い。３０年間にわたり沈滞に苦しんだ日本経済が「復活」するのだろうか。株式市場からして尋常でない。年初に２万５０００円台だった日経平均株価が３万３０００円を超えた。３０％以上の上昇だ。３月末以降に株式市場に流入した外国人資金は約４兆円にのぼる。

株価だけでない。１－３月期の実質経済成長率は０．７％で、年間換算値は２．７％となる。韓国銀行（韓銀）の今年の経済成長予測値が１．４％であることを考慮すると、今年は日本が韓国を上回るとみられる。韓国経済が通貨危機の直撃弾を受けた１９９８年以降の２４年間に一度もなかったことだ。

企業の業績もよい。昨年は上場企業の純利益が過去最高となった。物価も上がった。消費者物価上昇率は今年に入って３％台が続いている。過去２５年間の日本の年平均消費者物価上昇率が０．２％だった点を考慮すると驚く変化だ。健全なマクロ経済指標は国際関係の変化とも連動するようだ。米国の半導体サプライチェーン再編の流れに乗って日本に２兆円以上の半導体関連投資が流れ込んだ。


日本は変わるのだろうか。景気低迷の悪循環から日本がついに脱出するのだろうか。ところが韓国と違って日本では「復活」という言葉はあまり聞かれない。ほとんどの日本主要メディアの評価は依然として厳しい。最近の流れは前向きに評価しているが、復活を論じるには時期尚早ということだ。

まず株価の急上昇が初めてのことではない。自民党再執権当時の２０１２年末に９０００台だった日経平均株価は半年で１万４０００円を超えたが、日本経済は復活しなかった。今回は違うのか。最近の投資流入拡大の背景には深刻な円安が関連していて、円安の背景には物価を抑えようと高金利政策を続ける主要先進国とゼロ金利を守る日本の間の金利差がある。金利と物価が低く通貨価値も低い日本の株式を安く買ったり日本に工場を建設したりするのが海外の投資家には魅力的だ。

しかしこれは外部要因による結果だ。今後、主要国の金利変動や経済沈滞で輸入需要が減少する場合、状況はまたどう変わるか分からない。すでに１－３月期の輸出は４．２％減少し、６期続いた増加が止まった。米国・欧州・中国の景気沈滞が原因だ。