円安が長期化し日本からの個人輸入が増加している。韓国統計庁が２日に明らかにしたところによると、１－３月期のオンラインショッピングを通じた日本商品個人輸入額は１２０１億７３００万ウォンで昨年１－３月期の９２８億５０００万ウォンより２９．１％増加した。２０２１年１－３月期の７２９億４３００万ウォンと比較すると６４．７％の増加だ。四半期基準で過去最高を記録した昨年１０－１２月期の１２５２億８９００万ウォンに続き２四半期連続で１２００億ウォン台規模だ。

これは円安により日本製品の価格競争力が高まったためと分析される。韓国の消費者の立場では過去よりも安い価格で日本製品を買えるという意味だ。例えば「韓国で３０万ウォンを超える日本の有名デザイナーの女性服が個人輸入で１０万ウォン台で買えた」などの内容が主な個人輸入ネットコミュニティに上がってきたりもする。

実際に円平均相場（ウリィ銀行売買基準率）を見ると、２０２１年１－３月期の１００円＝１０４６．８２ウォンから昨年１－３月期には１０３３．３６ウォンに値を下げ、今年１－３月期には１０００ウォンを下回る９６８．１１ウォンを記録した。円の下げ幅に比例して個人輸入規模が大きくなった格好だ。


日本の個人輸入商品の人気は韓国国内のＥコマースでも確認できる。Ｇマーケットの日本個人輸入商品売り上げデータを見ると、１月から先月２８日までスポーツ衣類・運動靴などの売り上げが前年同期比１１７％増加し、デジタル・家電が１００％、ブランド品が７５％、ジュエリー・時計が３５％など高い成長率を見せた。

Ｇマーケット関係者は「価格帯が相対的に高く円安の体感効果が大きいブランド品やデジタル・家電の売り上げが大きく増え、コロナ禍後の段階的な日常回復によりスポーツ衣類・運動靴のカテゴリーも需要が大きくなっている」と説明した。

円相場が９００ウォン台初め（ウリィ銀行売買基準率９１８．４３ウォン）まで急落した６月に入り伸び率はさらに激しくなった。Ｅコマースサイトのウィメプが６月１～２９日の日本からの個人輸入商品売り上げデータを分析した結果、前年同月比でファッションカテゴリーの売り上げが１６５％増加したのをはじめ、食品・健康が１４０％、ベビー・子ども用品が９０％、デジタル・家電が７５％などを記録した。上位１０位に入った品目はハンターレインブーツ、オリヒロ「蒟蒻ゼリー」、資生堂「専科クレンジングフォーム」、花王「ビオレＵＶ」、アサヒビール「酵母ビタミン」など多様だった。

Ｅコマースサイトのティモンも６月の日本からの個人輸入商品売り上げが２月より５７％増加するなど高い成長率を見せた。ティモンはこうした傾向に合わせて先月初めに日本個人輸入商品専門館まで開設した。流通業界関係者は「長期化する円安で日本製品の価格が過去に比べ相対的に安くなった点が目立ち個人輸入商品を利用する裾野もさらに広がる様相」と分析した。