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有名女性服が3分の2の値段に? 1000ウォン台割り込んだ円安、日本からの個人輸入が好況=韓国

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版

円安が長期化し日本からの個人輸入が増加している。韓国統計庁が2日に明らかにしたところによると、1-3月期のオンラインショッピングを通じた日本商品個人輸入額は1201億7300万ウォンで昨年1-3月期の928億5000万ウォンより29.1%増加した。2021年1-3月期の729億4300万ウォンと比較すると64.7%の増加だ。四半期基準で過去最高を記録した昨年10-12月期の1252億8900万ウォンに続き2四半期連続で1200億ウォン台規模だ。

これは円安により日本製品の価格競争力が高まったためと分析される。韓国の消費者の立場では過去よりも安い価格で日本製品を買えるという意味だ。例えば「韓国で30万ウォンを超える日本の有名デザイナーの女性服が個人輸入で10万ウォン台で買えた」などの内容が主な個人輸入ネットコミュニティに上がってきたりもする。

実際に円平均相場(ウリィ銀行売買基準率)を見ると、2021年1-3月期の100円=1046.82ウォンから昨年1-3月期には1033.36ウォンに値を下げ、今年1-3月期には1000ウォンを下回る968.11ウォンを記録した。円の下げ幅に比例して個人輸入規模が大きくなった格好だ。


日本の個人輸入商品の人気は韓国国内のEコマースでも確認できる。Gマーケットの日本個人輸入商品売り上げデータを見ると、1月から先月28日までスポーツ衣類・運動靴などの売り上げが前年同期比117%増加し、デジタル・家電が100%、ブランド品が75%、ジュエリー・時計が35%など高い成長率を見せた。

Gマーケット関係者は「価格帯が相対的に高く円安の体感効果が大きいブランド品やデジタル・家電の売り上げが大きく増え、コロナ禍後の段階的な日常回復によりスポーツ衣類・運動靴のカテゴリーも需要が大きくなっている」と説明した。

円相場が900ウォン台初め(ウリィ銀行売買基準率918.43ウォン)まで急落した6月に入り伸び率はさらに激しくなった。Eコマースサイトのウィメプが6月1~29日の日本からの個人輸入商品売り上げデータを分析した結果、前年同月比でファッションカテゴリーの売り上げが165%増加したのをはじめ、食品・健康が140%、ベビー・子ども用品が90%、デジタル・家電が75%などを記録した。上位10位に入った品目はハンターレインブーツ、オリヒロ「蒟蒻ゼリー」、資生堂「専科クレンジングフォーム」、花王「ビオレUV」、アサヒビール「酵母ビタミン」など多様だった。

Eコマースサイトのティモンも6月の日本からの個人輸入商品売り上げが2月より57%増加するなど高い成長率を見せた。ティモンはこうした傾向に合わせて先月初めに日本個人輸入商品専門館まで開設した。流通業界関係者は「長期化する円安で日本製品の価格が過去に比べ相対的に安くなった点が目立ち個人輸入商品を利用する裾野もさらに広がる様相」と分析した。



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