半導体戦争の時代だ。米国と中国が世界の半導体地図を再び描くための激しい覇権争いを行い韓国の半導体産業も再編の手順を踏んでいる。独自の技術力を育てて海外依存度を低くしようとする中国の歩みを米国は自国に対する脅威とみなし、対中圧迫レベルを高めつつある。問題は米国が中国に対する対応レベルを高めるほど中国市場に大きく依存する韓国の半導体競争力も打撃を受けるという点だ。

２１日に広島で開かれた先進７カ国首脳会議（Ｇ７サミット）は半導体をめぐるこうした地政学的覇権争いの現実をそのまま表わした。首脳会議後に発表した６６項目の共同声明には各国のそれぞれ異なる利害関係にもかかわらず、中国を圧迫する具体的なアクションプランが盛り込まれた。米国が「Ｇ７次元の前例のない共助」と満足感を示するほど水準が高かった。各国は「デカップリング（脱同調化）」ではなく、「デリスキング（脱リスク、リスク要素除去に向けた限定的措置）」というやや緩和された表現を使ったりはしたが中国に共同で対応するという意志を示した。経済報復と希少資源の武器化など中国の不公正な経済的強圧に対抗する新規プラットフォームを新設し、核心鉱物と半導体・バッテリーなど重要物資の安定的供給網を強化するパートナーシップも構築することにした。また、中国の軍事的近代化に使われる恐れがある先端技術分野に対する投資規制の必要性にも言及した。

中国は怒った。Ｇ７共同声明が出された日にネットワークセキュリティを問題にして米半導体企業マイクロン製品の購入を中止させた。表面化した米中半導体戦争後初めての対米制裁だ。その余波だけでなく今後サムスン電子など韓国の半導体がマイクロンを代替できるかも注目の的だ。４月に英フィナンシャル・タイムズは中国が米国製半導体購入中止に出る場合、韓国製半導体が穴埋めをしないようバイデン政権が韓国に要求したと報道した。韓国が短期的な利益を得るよりも中国が自らのシェアを高めて中国半導体企業の浮上を加速化するだろうという見通しが優勢だ。


韓国としては中国の崛起ほど日本の復活も怖い。日本は１９８６年の日米半導体協定により世界市場で墜落したが最近政府レベルの再建に出て一部実を結んでいる。Ｇ７サミット開会前日の１７日に日本の岸田文雄首相は世界の半導体企業を集めてサムスン電子など世界最大の半導体企業３社から投資の約束を引き出した。マイクロンは５０００億円を投じて日本で次世代ＤＲＡＭを生産する計画で、サムスン電子と台湾ＴＳＭＣも対日投資を拡大することにした。半導体は韓国経済の根幹だ。半導体の競争力を失えば韓国の未来もない。技術優位拡大は基本で安保同盟にともなう経済的損失を最小化する外交的努力にも総力を挙げなければならない。