銀行は資本主義システムに不可欠な存在だ。資金を仲介・供給する銀行がなければ経済は動かない。壊れたからとむやみに放り出すこともできない。２００８年にそれを経験した。米国が不良のかたまりである投資銀行リーマン・ブラザーズを市場原理の通りに破綻させて世界的金融危機を迎えた。ところが国際金融の中心である米国と欧州で再び大型銀行の破綻と没落が広がっている。欧州では１６７年の伝統を持つスイス２位の銀行であるクレディスイスがＵＢＳに買収され消えている。顧客の秘密保障で有名なスイス銀行史の証人だった。米国ではベンチャー企業の主取引銀行だったシリコンバレー銀行（ＳＶＢ）が破綻した。

２つの銀行沈没の共通点は激しい大規模預金引き出しだった。クレディスイスはスイス中央銀行が５４０億ドルの緊急資金支援に出たが、１日に１００億ドルが引き出される状況に耐えられなかった。ＳＶＢは資金危機が知らされた翌日だけで４２０億ドルの預金が引き出された。これにはスマートフォンで簡単に巨額を振替できるモバイルバンキングが決定的な役割をした。

両行の悲運は見落としてはならない示唆点を投げかける。信頼を失った銀行で取り付け騒ぎは過去にもあったが、デジタル金融時代では次元が違った。顧客が光の速度で離脱する。


韓国も有名なモバイルバンキング大国だ。その威力が発揮された事例が２０１９年１月の国民銀行のストだ。１９年ぶりのストで顧客が大きな不便を体験するかも知れないという銀行側の心配は杞憂だった。ほとんどの国民はストをしていたことも知らずに過ぎ去った。取引の８６％を占めた非対面取引（スマートフォン、インターネット、ＡＴＭなど）のためだった。ストはこれと言った成果がなく、労組は人材過剰ではないのかという厳しい視線だけ受けた。いまは当時よりモバイルバンキングがさらに日常に深く入り込んでいる。１日の振替最大５億ウォンに２４時間可能なモバイルバンキングの特性、メッセンジャーに乗って急速に広がる情報拡散性などを考慮すればモバイル取り付け騒ぎのリスクは実在するとみなければならない。

韓国の銀行の健全性良好論理も探ってみるべき問題だ。クレディスイスとＳＶＢとも貸付に問題がなくても危機を迎えた。ＳＶＢは主に米国債など安全資産に投資した。クレディスイスもさまざまなスキャンダルがあったりしたが保有資金は豊富だった。ただ薄氷のような国際金融市場で欧州の銀行システムの最も弱い部分にみられただけだ。集団不安心理のターゲットになれば顧客離れと資産価値急落のため健全性はあっという間に悪化する。

以前のような政府救済金融が難しいという事実も明らかになった。各国政府は銀行のモラルハザードとそれにともなう政治的負担に懲りている。イエレン米財務長官は最初から「納税者のお金は使わない」と釘を刺した。公的資金を投じないならば方法は新たなオーナーを探して譲り渡す買収合併しかない。スイス政府がクレディスイスをＵＢＳに買収させた決定がそれだ。米国もＳＶＢ買収を懸命に探している。買収合併には代償が伴う。重複する事業部と支店を統廃合しなければならず、人材を辞めさせなければならない。ＵＢＳとクレディスイスの合併の場合、９０００人が解雇されるだろうという報道が出ている。

韓国の銀行もやはり再び危機を迎えるならば公的資金投入は順調でないだろう。高金利商売と成果給パーティーに憤慨した世論は銀行に好意的でない。買収合併カードが採択される可能性が大きく、銀行員の相当数は仕事を失う覚悟をしなければならない。

利子商売に重点を置く韓国の銀行だからと米国と欧州発の銀行危機の安全地帯だと油断してはならないだろう。国際金融市場に火がつけば信用収縮を経て韓国に上陸したりした。政府の実力もさらに重要になった。米国とスイス当局は大規模引き出しのスピードほど速く動いた。韓国政府も銀行も、市場でどれだけ信頼されているのか振り返る時だ。危機が来たらその時では遅い。

イ・サンリョル／論説委員