よみがえった「ドル高」に韓国証券市場の変動幅が大きくなった。先月の韓国総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）はウォン基準で１．５１％下落したがドル換算基準では８％以上急落した。ドル換算の指数下落率は主要２０カ国の指数のうち香港とブラジルに次いで大きかった。

ＫＯＳＰＩは２月１日の２４４９．８０から同月末に２４１２．８５と１．５１％下落した。自国通貨基準のＫＯＳＰＩの先月の収益率は海外主要２０指数のうち１３位だった。

大信証券が５日に明らかにしたところによると、トルコＸＵ１００が１１．１２％で上昇率が最も高く、しイタリアＦＴＳＥ　ＭＩＢが２．９０％、フランスＣＡＣ４０が２．７０％、ドイツＤＡＸ３０が１．２１％、日本日経平均が０．３６％、中国上海総合指数がマイナス０．１６％などだった。


同じ期間にＫＯＳＰＩのドル換算指数は８．１％下落した。２０カ国のドル換算主要指数のうち香港ハンセン指数のマイナス１３．０３％、ブラジル・ボベスパ指数のマイナス８．５４％に次いで下落幅が３番目に大きかった。他国の自国通貨基準指数と違い換算指数の収益率の差は概ね１～２ポイントにとどまったが、ＫＯＳＰＩはウォン基準収益率よりドル換算基準収益率が６．６ポイント低く格差が最も大きかった。外国人投資家の立場では主要２０カ国のうち韓国証券市場の下落幅が相対的に目立ったという意味だ。

先月ドル高に戻ったことでウォンの価値が急に下落した影響だ。ウォン相場は２月初めに１ドル＝１２２０ウォン台までウォン高が進んだが、１カ月で１３００ウォン台までドル高に戻した。インフレ圧力は大きく鈍化せず、物価をあおることになりかねない雇用市場が堅固な姿を見せ米国の緊縮長期化の懸念が大きくなったためだ。

大信証券のコン・ドンラク研究員は「ウォンは新興市場通貨の性格と先進国通貨の性格をともに持っており、マクロ経済環境にさらに敏感に反応する特徴がある」と話した。

多くの専門家は２１～２２日に開かれる連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）前まで緊縮警戒が浮上しウォン安傾向が続くと予想した。大信証券のイ・ギョンミン研究員は「ドルと債券利回りの追加反騰にともなうドル上昇で外国人投資家離脱圧力が大きくなる恐れがある」と話した。

実際の年初からＫＯＳＰＩ買い越しを続けてきた外国人投資家は２月第４週（２０～２４日）に７７０２億ウォンの売り越しに転じた。週単位では８週間ぶりの売り越しだ。続けて先週（２月２７日～３月３日）も２６０１億ウォンの売り越しとなった。