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「東京宣言」から40年、再び半導体だ…韓国企業の道(1)

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版

サムスンを創業した李秉チョル会長(中央)が1976年、サムスングループ電算室開設式で設備をチェックしている。李会長は1983年2月8日の「東京宣言」を通じ半導体事業を始動した。李会長の左側が李健熙先代会長。右端はホン・ジンギ元中央日報会長。[写真 サムスン電子]

今回のセミコンコリアには半導体企業450社が参加し、6万人以上が観覧した。この15年間にわたり見本市に参加しているというある半導体装備企業関係者は「コロナ禍前にもこれほどの人が集まったことはなかった。むしろ半導体市場の厳しさを代弁しているようだ。厳しい時期であるほど未来摸索にさらに積極的ではないか」と話した。


半導体市場が凍りついた。サムスン電子やSKハイニックスなど韓国の半導体メーカーが主導するメモリー分野は13年ぶりの寒波を迎えた。サムスン電子半導体部門の昨年10-12月期の営業利益は前年同期比97%減少した。SKハイニックスも10年ぶりに四半期赤字を記録した。サムスンを創業した李秉チョル(イ・ビョンチョル)会長(故人)が1983年2月8日にいわゆる「東京宣言」を通じて半導体事業への進出を宣言してから40年ぶりに最大の危機を迎えたという話まで出ている。



「東京宣言」から40年、再び半導体だ…韓国企業の道(2)

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