１日、ソウル・三成洞（サムソンドン）のＣＯＥＸで開幕した半導体見本市「セミコンコリア２０２３」。入場を待つ人たちが長い列を作っていた。主宰側関係者は「安全に向け入場人数を制限している。事前登録は３万人だったが予想外に２倍近い人たちが集まった」と話した。

今回のセミコンコリアには半導体企業４５０社が参加し、６万人以上が観覧した。この１５年間にわたり見本市に参加しているというある半導体装備企業関係者は「コロナ禍前にもこれほどの人が集まったことはなかった。むしろ半導体市場の厳しさを代弁しているようだ。厳しい時期であるほど未来摸索にさらに積極的ではないか」と話した。

半導体市場が凍りついた。サムスン電子やＳＫハイニックスなど韓国の半導体メーカーが主導するメモリー分野は１３年ぶりの寒波を迎えた。サムスン電子半導体部門の昨年１０－１２月期の営業利益は前年同期比９７％減少した。ＳＫハイニックスも１０年ぶりに四半期赤字を記録した。サムスンを創業した李秉チョル（イ・ビョンチョル）会長（故人）が１９８３年２月８日にいわゆる「東京宣言」を通じて半導体事業への進出を宣言してから４０年ぶりに最大の危機を迎えたという話まで出ている。


◇変わったチキンゲーム…減産の代わりにＡＩ半導体で反転狙う

メモリー価格が急落し需要が冷え込み業績不振につながったのだ。

こうした状況にもサムスン電子は今年も投資を縮小しないと発表した。サムスン電子の慶桂顕（キョン・ゲヒョン）社長は１日、社員らに「なぜ減産しないのかという質問が多いが、いまわれわれが手をこまねいて他の会社と同じように進めば狭まった競争力格差を（再び）広げることはできない。いまが競争力確保の最後の機会」と話した。続けて「メモリーシェア４０％に満足してはならない。以前のインテルＣＰＵ（中央演算装置）のように９０％のシェアがなぜできないのか」と強調した。

メリッツ証券のアナリスト、キム・ソンウ氏はこれに対し「韓国が数十年体験してきた教訓と衝突する状況。業績が悪化して財務構造が損なわれればほとんどが投資を減らし供給を縮小するが、これの反対ということ」と説明した。サムスンのこうした決定に一部では「半導体チキンゲーム」が再現されるのではないかとの見方もある。

◇企業の追加倒産時は供給網に悪影響

アップダウンサイクルを繰り返すメモリー市場の特性上、過去数回のチキンゲームが繰り広げられた。１９７０年にＤＲＡＭを初めて開発したインテルは東芝、富士通、ＮＥＣなど日本企業の攻勢に押され８６年にメモリー事業から撤退した。２００７年には台湾のＤＲＡＭ企業などが生産量を爆発的に増やして価格が急落した。この過程で当時世界２位だったドイツのキマンダが２００９年に破綻した。わずか１年後の２０１０年後半、台湾と日本企業がもう一度激突し３位だった日本のエルピーダが米マイクロンに吸収されチキンゲームは終えられた。


「東京宣言」から４０年、再び半導体だ…韓国企業の道（２）