「需要の崖」に直面した半導体業界がインテル・ＡＭＤなど中央処理装置（ＣＰＵ）企業の新製品に期待をかけている。サムスン電子・ＳＫハイニックスなどメモリー半導体が主力の韓国半導体企業は早くから次世代製品のＤＤＲ５　ＤＲＡＭ量産体制を整えた状態だ。しかしこれに対応するサーバーやパソコン（ＰＣ）が普及しなければ本格的な販売は難しい。

関連業界によると、インテル・ＡＭＤなどＣＰＵ企業が新しいＤＲＡＭ規格のＤＤＲ５に対応するＣＰＵを次々と出している。昨年下半期以降、製品の需要減少で販売を先延ばしにしてきたが、ＡＭＤがＰＣとデータセンター（サーバー）用ＣＰＵの販売を始めたのに続き、インテルも１０日（現地時間）にサーバー用新型ＣＰＵの販売に入った。情報技術（ＩＴ）業界ではこれら新製品が半導体需要の「呼び水」の役割をすると期待する。

ＰＣ用製品はインテルとＡＭＤが共に昨年、新製品を出した。共にＤＤＲ５　ＤＲＡＭを対応するＣＰＵだ。インテルは昨年９月に「第１３世代Ｃｏｒｅプロセッサー」（コード名Ｒａｐｔｏｒ　Ｌａｋｅ）を出した。インテルが「世界最速デスクトップＣＰＵ」とする「Ｒａｐｔｏｒ　Ｌａｋｅ（ラプターレイク）」はゲームで２４％、動画などコンテンツ制作で３４％の性能向上を実現させた。


これに先立ちインテルは第１２世代「Ａｌｄｅｒ　Ｌａｋｅ（アルダーレイク）」でもＤＤＲ５　ＤＲＡＭに対応したが、本格的なメモリー世代交代は「Ｒａｐｔｏｒ　Ｌａｋｅ」からと期待される。ＡＭＤもＤＤＲ５対応のＰＣ用ＣＰＵ「Ｒｙｚｅｎ７０００」シリーズを昨年８月から販売している。両社ともに今年はノートブック用ＣＰＵを出してＰＣ景気の反騰を狙う計画だ。

ＡＭＤのリサ・スー会長は今月初めに開催されたＣＥＳ２０２３で演説し、ノートブック用プロセッサ「Ｒｙｚｅｎ７０４０」を公開した。スー会長は「アップルのチップより３０％、インテルのチップより４５％速く、３０時間以上持続するバッテリー性能を提供する」と説明した。インテルも今回のＣＥＳでモバイル用「Ｒａｐｔｏｒ　Ｌａｋｅ」を公開して対抗した。

メモリー業界の期待をさらに高めるのはサーバー用ＣＰＵだ。ＡＭＤが昨年１１月、サーバー用ＣＰＵ「第４世代ＥＰＹＣ（エピック）」を出したのに続き、インテルもサーバー用ＣＰＵ「第４世代Ｘｅｏｎスケーラブルプロセッサ」（コード名サファイアラピッズ）を販売し、最近停滞しているデータセンター・サーバー用製品の販売が増えるという見方が出ている。

半導体業界がデータセンターに希望を抱くのはＰＣ市場に比べて見通しがよいからだ。世界的な景気沈滞でＰＣの需要は回復の兆しが見えない。新型ＣＰＵの登場で入れ替え需要が発生するが、全般的な市場状況の改善はしばらく難しい。市場調査機関ＩＤＣによると、昨年の全体ＰＣ出荷量は２億９２３０万台と、前年（３億５０１０万台）比１６．５％減少したという。

需要不振の中でもデータセンター需要は続くというのがＩＴ業界の希望だ。人工知能（ＡＩ）、ビッグデータなど大規模なデータ保存と演算が必要な事業群が増えているからだ。テック業界のリストラの流れが無人ビジネスの増加につながり、クラウドのような大規模保存の需要を増やすという観測もある。

現在の主力製品ＤＤＲ４と比較して最大２倍の伝送速度を持つＤＤＲ５に対応するＣＰＵが増え、価格も下落傾向にある。市場調査会社オムディアは今年半ばにＤＤＲ５がＤＤＲ４を抜いて市場の製品になると予想した。来年はＤＤＲ５の市場シェアが４２％、ＤＤＲ４は８％まで下落する見通しだ。

サムスン電子は昨年すでに次世代工程の１０ナノメートル（ｎｍ、１０億分の１メートル）級第５世代ＤＲＡＭと第８世代Ｖ－ＮＡＮＤ型フラッシュメモリーの量産を発表した。ＳＫハイニックスも次世代製品ＤＤＲ５、ＨＢＭ（高帯域幅メモリー）３など高付加サーバー用製品を中心に市場を狙う。

しかし市場が期待ほど回復しないという見方もある。市場調査機関トレンドフォースは今年のサーバー市場の成長率を当初３．７％と予想していたが、最近は２．８％に下方修正した。業績悪化で主要企業が関連投資を減らしているからだ。

半導体業界の関係者は「景気沈滞の中で韓国半導体の主力のメモリーが回復するには、結局、サーバー用製品の需要が増えなければいけない」とし「在庫が安定化する下半期からは投資も増えて反騰すると期待している」と話した。