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【時視各角】日本の記者、中国の記者との対話=韓国

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版
最近、日本の記者と韓日言論協力方案を議論する機会があった。日本の記者と韓国の記者は互いについてよく知り通じている。両国の国内政治が国境を越えて外交的摩擦を引き起こしていて、外交的和解が容易ではないことも十分に知っている。韓国は歴史を忘れず、日本は歴史から逃げたいと思っている。そのため両国は平行線を走る。

しかも太平洋戦争以降に生まれた日本の戦後世代は植民地時期の韓国人の苦痛を知らない。日本が歴史を隠して美化する教育で一貫しながらだ。1592年に始まった壬辰倭乱(文禄・慶長の役)もそれほど昔の歴史ではないのに日本人はよく知らない。ただ兵士を朝鮮に送ったとだけ知っている。このように歴史が縮小されるので対話に進展がない。

現時点ではむしろ韓国が必要以上に葛藤を助長しているという認識が日本に広がっている。韓国側が口実を提供したのは間違いない。文在寅(ムン・ジェイン)政府は2015年朴槿恵(パク・クネ)政府と安倍晋三政府の間の合意で発足した「慰安婦和解・癒やし財団」を2018年解散させた。当時「不可逆的解決」を主張した日本政府は当惑する状況に直面した。また、2018年韓国大法院(最高裁)は強制労役被害者が提起した訴訟で被害補償判決を下した。

韓国は65年の韓日国交正常化過程で日帝強占期被害に対する請求権資金として5億ドルを受け取った。日本は個別的被害補償を提案したが、経済開発資金が必要だった朴正熙(パク・チョンヒ)政府は一括で受け取って京釜(キョンブ)高速道路の建設と浦項(ポハン)製鉄設立に投じた。

日本は韓国に対する賠償が65年に法的に終わったと主張している。しかし韓国では慰安婦問題が91年に表面化し、強制労役問題も90年代以降に訴訟が本格化した。両国政府はどうすることもできない立場に置かれている。かえって文在寅・安倍政権では互いに国内政治に有利なほうに歴史問題を利用した。大統領首席が竹槍を手にしようと言って国民感情を扇動し、日本は輸出規制の宝刀を抜いた。

だが、今日本は韓国に近寄ろうとする。ほぼすべての日本人が韓流を楽しみ、若年層は韓国に憧れる。だが、政治的には鋭敏だ。生活水準が日本を凌駕するほど豊かになった韓国が繰り返し過去の賠償問題で未来の足を引っ張っていると考えている。謝罪疲労症も訴える。鳩山由紀夫元首相は西大門(ソデムン)刑務所でひざまずいて謝罪した。金大中(キム・デジュン)・小渕宣言でも日本は「過去の一時期韓国国民に対し植民地支配により多大の損害と苦痛を与えたという歴史的事実を謙虚に受けとめ、これに対し、痛切な反省と心からのお詫びする」と述べた。もちろん右翼政治家の妄言が繰り返されて戦犯の位牌を安置した靖国に供物を捧げるのは真の謝罪を疑わせる。

だとしても、日本の公式立場は金大中・小渕宣言で明らかにした通りだ。日本の記者と協力方案を話してみたが問題診断は新しいものがなかった。もう残されているのは政治的決断だけだ。特に両国首脳の大胆な決心が必要だ。北東アジア安定のためにも韓日は手を握らなければならない。北核脅威はいまや韓国と日本が別々に対応する次元の問題を超えた。

中国は北核に対して何の制裁や圧迫も加えないでいる。あわせて米中競争構図では韓国の協力を切実に期待する。特に経済の側面で目立つ。最近、中国の記者と対話した席で、彼らは一様に自由貿易の価値を強調した。半導体をはじめとして米国の技術統制を受ける中国としては韓国の経済的地位を重視するということだ。国際社会はもちろん北東アジアで韓国は過去の弱小国ではない。理由は違うが、日本と中国が互いに韓国と組もうとする。韓国の地位が高まりながらだ。政治だけ成熟すれば地位はさらに強くなることができる。最近日本・中国の記者との対話を通じて感じることができた韓国の変化した地位だ。

キム・ドンホ/経済エディター


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