単身世帯の割合が全体世帯の３分の１を超えた。単身世帯のほとんどはいわゆる「ＭＺ世代」と呼ばれる青年層や７０代以上の老年層だ。所得・住居形態・満足度などが全体世帯の平均と比較した場合、どれも劣悪なことが分かった。統計から見た単身世帯の素顔は、メディアで紹介されている『シングル男のハッピーライフ』の中の優雅なシングルライフとはかけ離れていた。

７日、統計庁が発表した「２０２２統計で見る単身世帯」によると、昨年の単身世帯は７１６万６０００世帯で、全世帯の３３．４％を占めた。全体世帯の中で単身世帯が占める比率は２００５年には２０％だったが、増え続けた結果、昨年は歴代最大を記録した。年齢帯別に見ると２９歳以下が単身世帯の１９．８％で最も多かった。７０歳以上（１８．１％）、３０代（１７．１％）が続いた。

昨年の単身世帯の年平均所得は２６９１万ウォン（約２７８万円）だ。就業者が増えて前年より１１．７％増加したものの、全体世帯の年平均所得（６４１４万ウォン）と比較すると４２％水準にすぎない。また、単身世帯の３分の２以上にあたる６７．７％は年間所得が３０００万ウォンに達しないことが調査で分かった。特に年所得が１０００万ウォン未満の比率が２１％に達した。全体世帯でみると年１０００万ウォン未満の所得世帯の比率は６％にすぎない。


所得と世帯構成員が少ないため、単身世帯の支出は昨年月平均１４０万９０００ウォンで全体世帯（２４９万５０００ウォン）の５６．５％水準であることが分かった。単身世帯の支出品目の比率を調べたところ、住居・水道・光熱が１８．４％で最も高かった。換言すれば住居費に最も多くの費用を使っているということだ。住居費に比べて食料品・外食支出の比率が高い全体世帯と家計簿の内容が違った。

２０２０年基準で単身世帯の４２．３％はウォルセ（家賃）で住んでいる。一人暮らしをしている人々にとって家賃が最も普遍的な居住手段であるため、住居費の支出比率も高いとみることができる。持ち家（３４．３％）とチョンセ（入居時に一定額を納める賃貸形式）（１５．５％）が後に続いた。特に２９歳以下の単身世帯の６４．１％はウォルセで生活し、３０代と４０代のウォルセ比率もそれぞれ４５．６％、４５．４％に達した。昨年全体世帯をみてみると、５１．９％がマンションに居住していたが単身世帯にとってはマンションはありふれた住居形態ではなかった。単身世帯は多世帯・一戸建て住宅など、一戸建て住宅の居住比率が４２．２％で最も多かった。一種の共同宿泊施設である考試院（コシウォン）など、住宅以外のところに住む比率も１１．３％に達した。

所得・住居形態だけでなく心理的にも満足している状況ではなかった。今年行われた社会調査で、家族関係に満足しているという回答の比率は単身世帯５７．７％で、全体（６４．５％）より６．８％ポイント低かった。親戚・友達・隣人など人間関係に満足しているという回答者も単身世帯（４６．７％）が全体（５２．８％）に比べて６．１％ポイント低いことが分かった。

２０２０年基準で単身世帯の婚姻状態をみてみると、未婚（５０．３％）が半分を超え、死別（２０．５％）・離婚（１６．１％）・配偶者あり（１３．２％）の順となった。今年の調査では単身世帯のうち結婚をしていない理由として「結婚資金不足」を挙げた回答者が３０．８％で最も多かった。結婚を必須と考える比率は４７．１％で、全体世帯（５０．０％）に比べて２．９％ポイントが低かった。単身世帯の半分以上は結婚を最初から必要ないか、しなくてもよいと感じてるという意味だ。

単身世帯は今後も増加していくものとみられる。統計庁は単身世帯の比率が２０３０年には３５．６％、２０５０年には３９．６％に達すると予想した。単身世帯の内訳も変化する予定だ。老年層の割合が次第に高まっていく見通しで、少子高齢化により単身世帯の構造も変わる。２０５０年には単身世帯のうち７０代以上が占める比率が４２．９％に達する見通しだ。