日本が刀を抜いた。半導体産業での主導権回復のためだ。この戦いに出た日本企業はそうそうたる顔ぶれだ。日本の半導体ドリームチームにはトヨタ、キオクシア、ソニー、ＮＴＴ、ソフトバンク、ＮＥＣ、デンソー、三菱ＵＦＪの８社が参加する。これら企業は各分野で世界１位であったり１位になったりしたことがある底力を持っている。

日本のドリームチーム「ラピダス」は、「速い」という意味のラテン語のように速度戦を予告した。２０２７年から先端チップ量産を目標にしてだ。１９８０年代に世界のメモリー半導体市場を掌握しただけに生産技術は持っている。カギは先端人材だが、ラピダスは台湾や米国などから日本人エンジニアを呼び戻して回路幅２ナノメートル（ナノメートルは１０億分の１メートル）製品の先端半導体を生産することにした。２ナノメートル製品はサムスン電子、ＴＳＭＣ、インテルなど世界トップの企業が早ければ２０２５年から活用すると予想される製品だ。

要するに日本が韓国に奪われた半導体帝国の地位を取り戻すという野心にあふれた計画だ。こうした試みは初めてではない。１９９２年世界１０大半導体企業のうち６社を占めた日本はサムスン電子とのチキンゲームで毎回倒れた。その後も日本企業は敗残兵のように力を集めてサムスン電子に挑戦したりもしたが、サムスン電子の果敢ながらも一歩速い投資攻勢に押され秋風落葉のように倒れいまは最初から存在感を失った。


だが半導体市場の地殻変動で日本企業に再び機会が訪れた。これまで半導体市場はメモリーチップが主導したが、いまは新たな技術環境が広がっている。第４次産業革命が導火線になり多様な用途のシステム半導体を柔軟に生産する委託生産方式のファウンドリーが半導体市場の核心に浮上してだ。自動運転車、スマートフォン用イメージセンサー、人工知能（ＡＩ）とスーパーコンピュータなど多様な用途のシステム半導体が必要になった。

ＤＲＡＭとＮＡＮＤ型フラッシュなどメモリーチップに注力してきたサムスン電子が対応できなかったこの分野ではＴＳＭＣが出てきた。この数年間に台湾は島国の特性のため水不足に陥ると、水田への水を断ち半導体工場に用水を供給して半導体崛起に全力を注いだ。米国が半導体生産に拍車をかけており、今度は日本が半導体領土回復に袖まくりしている。

ところで韓国はどこへ向かっているのか。韓国も半導体クラスター許認可手続き簡素化などを含んだＫ－ＣＨＩＰＳ（半導体産業競争力強化法）を立案したが、深い冬眠に陥っている。野党「共に民主党」が大企業への特恵として反対しているためだ。韓国唯一の経済の柱であり安保の武器が政争に巻き込まれさまよっている。尹錫悦（ユン・ソクヨル）政権は野党を説得し超党派的にＫ－ＣＨＩＰＳを通過させなければならない。日本が再び半導体帝国建設に成功すれば韓国の未来はない。