ソウル市が最近、成人男女１０００人を対象に行った世論調査で回答者の７２．８％がオリンピック（五輪）再誘致に賛成していることが明らかになった。劉承ミン（ユ・スンミン）ＩＯＣ委員兼大韓卓球協会長も韓国が１９８８ソウル五輪と２０１８平昌（ピョンチャン）冬季五輪に続いて２０３６夏季五輪誘致の挑戦に乗り出さなくてはならないと話した。今回のソウル総会を契機に未来における五輪の意味は何か、韓国にとってまたの五輪開催は必要なのか、その場合にはどのような誘致戦略が適切なのかを悩んでみる時だ。


文在寅（ムン・ジェイン）政府時期だった２０１８年「９・１９平壌（ピョンヤン）共同宣言」によって２０３２夏季五輪南北共同誘致を推進したが失敗した経験がある。政治的イシューに埋没して失敗した韓国・北朝鮮とは違い、開催地に選ばれたオーストラリア・ブリスベンはＩＯＣが追求する五輪価値やビジョンを正確に把握してこれを反映しているという評価を受けた。