「スポーツ界の国連総会」と言われる国家オリンピック委員会総連合会（ＡＮＯＣ）総会が１８日の執行委員会会議に続き１９～２０日に本会議がソウルＣＯＥＸで開かれる。ＡＮＯＣ総会は国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長をはじめＩＯＣに所属する２０６カ国のオリンピック委員会（ＮＯＣ）代表団、ＡＮＯＣ執行部、ＩＯＣ委員、国際競技連盟（ＩＦ）関係者など１０００人余りが出席してスポーツに関する懸案を議論する国際スポーツ界最大規模の会議だ。今回の第２６回総会は１９８６年と２００６年に続き大韓民国で開催される３回目の総会だ。今回の総会で４年任期のＡＮＯＣ会長と首席副会長、３２人の執行委員が選出される。

ソウル市が最近、成人男女１０００人を対象に行った世論調査で回答者の７２．８％がオリンピック（五輪）再誘致に賛成していることが明らかになった。劉承ミン（ユ・スンミン）ＩＯＣ委員兼大韓卓球協会長も韓国が１９８８ソウル五輪と２０１８平昌（ピョンチャン）冬季五輪に続いて２０３６夏季五輪誘致の挑戦に乗り出さなくてはならないと話した。今回のソウル総会を契機に未来における五輪の意味は何か、韓国にとってまたの五輪開催は必要なのか、その場合にはどのような誘致戦略が適切なのかを悩んでみる時だ。

文在寅（ムン・ジェイン）政府時期だった２０１８年「９・１９平壌（ピョンヤン）共同宣言」によって２０３２夏季五輪南北共同誘致を推進したが失敗した経験がある。政治的イシューに埋没して失敗した韓国・北朝鮮とは違い、開催地に選ばれたオーストラリア・ブリスベンはＩＯＣが追求する五輪価値やビジョンを正確に把握してこれを反映しているという評価を受けた。


ＩＯＣは絶え間ない自己革新を通じて１８９６年初めての近代五輪開催以降、１世紀以上も五輪の国際的影響力を維持してきている。環境と持続可能性に対する要求が増すと、２０１４年「五輪アジェンダ２０２０」を発表して持続可能な五輪遺産の創出を強調した。２０２１年「五輪アジェンダ２０２０＋５」では国連の持続可能発展目標（ＳＤＧ）達成にスポーツと五輪の役割を明示した。

ラテン語にルーツがある五輪のモットーは過去１２０年間「もっと速く、もっと高く、もっと強く（Ｃｉｔｉｕｓ，Ａｌｔｉｕｓ，Ｆｏｒｔｉｕｓ）」だった。２０２１年ＩＯＣは従来のモットーに「皆で一緒に（Ｃｏｍｍｕｎｉｔｅｒ）」を追加してスポーツの統合的価値を強調した。人類社会の競争が死活的なものではなく、統合と調和を追求するという時代精神を反映したのだ。

ＩＯＣはＩＯＣ委員１００人余りが直接投票で決めた五輪開催地選定方式を２０１９年に変更した。１０人前後の未来誘致委員会を構成して開催希望都市と常時話し合いをして決める方式に簡素化した。不必要な誘致費用を減らして過度なロビーを防止し、透明性を高めるということだ。

今やＩＯＣは親環境、低費用、持続可能な五輪遺産の創出、若者世代との疎通と共感、人類和合と包容、国連の持続可能発展目標に寄与する五輪新規法を追求する。このような新規法を満たす五輪は世界市民の発展と平和に寄与する良い機会だ。韓国が五輪開催に出ない理由がない。

五輪それ自体は祝福でも呪いでもない。準備次第だ。今から２０３６夏季五輪誘致戦略を整えていくべきだ。第一に、「我々民族同士」という閉じられた民族主義や国家主義的観点を越えて世界市民の持続可能な発展と平和に寄与する国際的かつ利他的なビジョンを示さなくてはならない。１８９４年ＩＯＣの設立と近代五輪の復活を主導したピエール・ド・クーベルタンが提唱したオリンピズム（Ｏｌｙｍｐｉｓｍ）の初心と同じだ。

第二に、多様な集団の複雑な利害関係を調整して国際スポーツ外交を支援するコントロールタワーとして大統領直属委員会が必要だ。多くの失敗した五輪は誘致過程から必然的に発生する利害集団の葛藤に適切に対応できなかったためだ。

第三に、政治ではないスポーツ中心的アプローチが必要だ。五輪はスポーツを媒介に作動する。ＩＯＣが選手に対する支援を強調する理由だ。１９３６ベルリン五輪で当時孫基禎（ソン・ギジョン）選手がマラソンで世界を制覇して１００年になる２０３６年、韓国でもう一度五輪を開会して世界市民の責任ある行動を見せてほしい。

キム・ギハン／ソウル大学体育教育科教授

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