２００８年１０月、企画財政部と韓国銀行の対立が極に達した。初の韓米通貨スワップ締結の「祝砲」を放った直後のことだ。不満は韓国銀行から先に出てきた。公式発表日前日に企画財政部が締結の事実を流し、すべての功績が企画財政部にあるかのように虚偽の会見をしたという批判だった。

企画財政部も黙っていなかった。交渉に消極的だった韓国銀行が実際に締結されたら言葉を変えたとして反論した。双方のトップを狙った露骨な批判、責任者更迭論まで水面下で飛び交った。当時の李明博（イ・ミョンバク）大統領が「危機克服に官庁間の境界はない。みんながひとつにならなければならない」として公開警告に出るほどだった。

「だれの功績か」をめぐり２大機関が恥ずかしい争いを行うほど、当時の韓米通貨スワップの火力はすごかった。米国発の金融危機で１ドル＝１５００ウォン近くまで急落したウォンが、通貨スワップ締結２日後に２００ウォン以上上昇した。必要ならばいつでも３００億ドルまでウォンから対等交換して引き出すことができるという協約の効力は大きかった。名前も見慣れない通貨スワップが韓国人の頭に刻みつけられたのはその時だ。


先週イエレン米財務長官が韓国を訪問した。外国為替市場が不安なだけに韓米通貨スワップを再び推進すべきという要求が激しかった。もちろんイエレン長官は通貨スワップに対する直接的な言及をすることなく韓国を離れた。予想されたことだ。

通貨スワップに対する全権は米国の中央銀行に当たる連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が握っている。財務省が締結しろとかするなとかいう立場ではない。米国の財務省に当たる企画財政部が外国為替制度・協力政策も総括する韓国とは大きく違う。企画財政部関係者は苦しい状況を一文で縮約した。「イエレン長官が韓米通貨スワップを締結すると発表するのは韓国銀行総裁でもない秋慶鎬（チュ・ギョンホ）副首相（企画財政部長官）が来月基準金利を引き上げると言うようなもの」。

イエレン長官を捕まえて通貨スワップを締結してほしいということ自体がコメディという話だ。１４年前に先輩たちがした過剰広報の代価をいま企画財政部が払っている。通貨スワップが締結されれば市場に良いが万病に効く薬ではない。２００８年にも瞬間的な効果だけ得られ韓国は金融危機の嵐から抜け出すことはできなかった。韓米会談があるたびに通貨スワップをめぐり遠回し話すことがこれ以上なければ良いだろう。

チョ・ヒョンスク／経済政策チーム次長