◆孤独も一人で解決

韓国人は日常生活の孤独を「個人活動」で解消していた。孤独解消法は「テレビ視聴」が４４．７％で最も多く、「就寝」（３５．５％）、「音楽鑑賞」（３５．３％）、「飲食」（３４．４％）、「映画鑑賞」（３１．９％）、「散歩」（３０．６％）などだった。新型コロナ事態が長期化し、社会全般的な関係が弱まったと分析される。実際、年齢を問わず１０人のうち７人は新型コロナ状況が終われば「人に会って飲食・会話をしたい」と答えた。デジタルに慣れ親しんでいる２０代（５８．８％）、３０代（６０．８％）さえもオンラインよりも「オフライン」で接することを望んだ。

一方で実際に会うことに対しても心的な障害を感じている。新型コロナで孤独な状態が長く続き、非対面文化が広まった影響と解釈される。調査の結果「人に会ってもどんな話をすればよいのか分からない」（２０代＝４５％、３０代＝４０．８％、４０代＝３８．８％、５０代＝２６％）、「対面での意思疎通に怖さを感じる時がある」（２０代＝４２．４％、３０代＝４５．２％、４０代＝３８．８％、５０代＝２４％）、「カフェなどでの対面注文に慣れない」（２０代＝２４％、３０代＝２２．４％、４０代＝２０％、５０代＝１４％）などだった。


◆英国・日本では「孤独・孤立担当大臣」誕生

専門家らは孤独の問題を社会レベルで扱うべきだと強調する。実際、英国は２０１８年１月、世界で初めて孤独問題担当大臣（Ｍｉｎｉｓｔｅｒ　ｆｏｒ　Ｌｏｎｅｌｉｎｅｓｓ）を新設し、社会体育部長官兼職として任命した。孤独を減らすことが医療費、交通事故と犯罪、極端な選択を減らすことに直結すると判断したのだ。

日本でも新型コロナ以降、極端な選択をする人が急増する中、昨年２月に「孤独・孤立担当大臣」を任命し、内閣官房に孤独・孤立対策室を設置した。国家の責任の下で孤独に放置された人たちを本格的に支援するという意志だ。今回のアンケート調査でも回答者の６８．３％が孤独問題解決のために「国の役割が必要」という点に同意した。

韓国政府は昨年から「孤独死予防法」を制定し、５年ごとに基本計画を樹立して施行することにした。これを受け、今年から保健福祉部が実態調査をする計画だ。ソン・インハン教授は「孤独は社会共同体を崩壊させる社会的伝染性を持つため、一つの面だけを見るのではなく包括的に把握しなければいけない」とし「孤独問題に根本的に対応するには部処全体レベルで具体的な対策を講じる必要がある」と助言した。


孤独が日常になった韓国…解決も「一人」で（１）