Ｋ－ＰＯＰが世界で人気を謳歌する間、日本Ｊ－ＰＯＰ市場の規模は１５年前に比較して半分になった。音源ストリーミングへの転換に保守的に対応したところ、レコードの売り上げが急減したためだ。反面、この期間にＫ－ＰＯＰはオリコンランキングアルバム販売量の３７％を占めるほど影響力を拡大させた。このため、韓国事務所の門を叩く日本のアイドル、アイドル志望生が増加している。

１４日、ハナ金融投資によると、昨年日本音楽市場の規模は２８３２億円で２００６年（４６００億円）に比べて４０％ほど減った。１５年間着実に年平均成長率－３％を記録したためだ。音楽市場の約７割を占める実物レコードの売り上げが減った影響が大きかった。

Ｊ－ＰＯＰの衰退の最も大きな理由は産業の閉鎖性だ。２０００年代初期ストリーミングなどデジタル音源時代に移る過程で変化に懐疑的な態度を見せて下り坂をたどり始めた。レコード企画事務所はアルバムをデジタル音源にして公開する場合、実物レコードの販売が減ることを懸念してストリーミング参加に弱腰だった。


知識財産権（ＩＰ）の保護を重要視した当時、日本音楽業界はユーチューブのようなデジタルプラットフォームへの対応にも遅れた。実際に、日本のトップ歌手のほとんどがソーシャルメディア（ＳＮＳ）活動を敬遠した。日本の「国民アイドル」と呼ばれる嵐の場合、デビュー２０年ぶりである２０１９年８月公式ユーチューブチャンネルを開設した。日本の事務所とアーティストが内需に集中して海外進出を試みなかった点もＪ－ＰＯＰ産業の下落傾向をあおった。

その間Ｋ－ＰＯＰは日本市場を攻撃的に食い込んだ。オリコンランキング上位１０位内のＫ－ＰＯＰの割合は２０１０年９％から２０２１年３７％に増加した。２００５年ＢｏＡが９位、２０１０年東方神起が７位となった時は一部のＫ－ＰＯＰ歌手の異例な成果とみなした。だが、今はＫ－ＰＯＰがオリコンを占領したといっても過言ではない。

昨年、日本で最も多く売れたアルバムはＢＴＳ（防弾少年団）の『ＢＴＳ，ＴＨＥ　ＢＥＳＴ』だ。１年間９９万枚が売れた。海外アーティストのアルバムがオリコン年間ランキングで１位となったのは１９８４年マイケル・ジャクソンの『スリラー』以来３７年ぶりだ。ＳＥＶＥＮＴＥＥＮ（セブンティーン）も昨年年間ランキングの上位１０位内にアルバム２枚が入るほど地位が変わった。

Ｋ－ＰＯＰの躍進の中で韓国事務所を選択する日本のアイドルが増加している。日本の人気ガールズグループＡＫＢ４８のメンバーだった宮脇咲良は日本活動をたたんだ。代わりに、韓国オーディション番組を経てＩＺ＊ＯＮＥとして活動し、先月ガールズグループＬＥ　ＳＳＥＲＡＦＩＭとして３回目のデビューを果たした。


ストリーミングを拒否して半分になったＪ－ＰＯＰ…Ｋ－ＰＯＰにオリコンの３７％をリードされた（２）