映画『ベイビー・ブローカー』(映画社ジプ、左)、映画『ハント』(サナイピクチャーズ、右) [写真 各配給会社]
スタジオモデルの拡散は2016年CJ ENMがドラマ事業部門を分割し、スタジオドラゴンを新設したのがきっかけになった。新型コロナパンデミック期間に急成長したOTTを媒介にK-コンテンツが世界的に売れたのが大型スタジオシステムの構築を操り上げた。ある映画制作会社関係者は「海外で『パラサイト 半地下の家族』『イカゲーム』などの作品が人気を呼び、エンターテインメントが『金を儲けられる』産業として認識され始めた」と話した。
スタジオシステムは資本力を土台に良質のコンテンツ制作を安定的に後押しする点がメリットだ。大衆文化評論家のキム・ソンスさんは「かつて地上波テレビ局など流通チャンネルを保有した方に創作者が従属した構造だったとすれば、OTT登場後には多数のプラットフォームがウェルメイドのコンテンツを先取りするために競争して実力のある創作者がリードする構図になった」と話した。また「今後K-コンテンツが世界に根を下ろすのにスタジオのエコシステムが大きな役割を果たすだろう」と見通した。大型スタジオ所属の制作会社関係者は「まだ独立状態にある制作会社の中で相当数も安定した創作活動のためにスタジオに入るように願う雰囲気」と伝えた。
ただし、業界で注目されるほとんどの制作会社が大型スタジオにすでに編入されているということから後発走者が排除される可能性もある。大型スタジオに属しない限り、映画制作会社関係者は「すでに興行作を作った制作者はこのシステムの恩恵を受けるだろうが、垣根の外にあるIP保有者や経歴のない新人制作者は発掘される機会が少なくなるのでないか懸念される」と指摘した。
カンヌで際立った韓国コンテンツ、その後ろには「ハリウッド型スタジオ」(1)
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