「市場に恐怖が広がる時が優良株を安く買う機会だ。信頼性のある企業に投資して耐え抜かなければならない」。長期の経験から始まった投資アドバイスで「個人投資家のメンター」と呼ばれるチェスリー投資諮問のパク・セイク代表は最近の証券市場に対する懸念は過度なものと評価する。彼は「ＫＯＳＰＩがピークから２０％ほど下落する調整は２年に１回ずつ起きた」点を強調した。１９９８年の通貨危機と２００８年の金融危機など金融システムを揺さぶる大型事故が起こったのでないなら大きく心配することではないという話だ。パク代表は新韓ＢＮＰパリバ運用、ハンファ運用、インフィニティ投資諮問などで２７年間市場を体験した実戦投資専門家として知られる。

Ｑ：現在の証券市場を診断すれば。

Ａ：「株価が過度に上昇した時にしばしば現れる調整局面だと考える。２００３年の重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）流行を経て翌年４月までＫＯＳＰＩは８３％上昇した。景気が過熱されると当時米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）は金利引き上げカードを切り、同年６月に初めて金利引き上げを断行した。この時、ＫＯＳＰＩは２カ月間で２４％下落した。その後少しずつ上昇したＫＯＳＰＩは同年８月にＦＲＢが２度目の利上げに出ると再びそれまでの底点を下回った。いまととても似た状況だ。このように調整を経ると証券市場は強く上昇したりした」。


Ｑ：今回も上昇局面がくるか。

Ａ：「核心は韓国企業の業績だ。業績が良くても投資心理が悪化してまともに評価されないことがある。過去の事例を通じて投資心理がどのように動くか見守る理由だ。次に企業業績が支えるのかがカギだ。いま為替相場が１ドル＝１２８０ウォン台が、このようにウォンの価値が低くなった時は輸出中心の大型株が好実績を出したりした。ＫＯＳＰＩで輸出企業が占める割合は７０％以上だ。ただウォン相場が１ドル＝１３００ウォンを超えるなら話は変わる。１３００ウォンを超えれば１９９８年の通貨危機と２００８年の金融危機当時のように金融システムのどこかに問題が生じたとみなければならない」。

Ｑ：最近ウォンの価値が下がっている理由は。

Ａ：「物価上昇率が高止まりしたためＦＲＢが金利を上げ、ウクライナ情勢で安全資産に関心が大きくなった。しかしこうした状況が続くかはだれにもわからない。戦争は予測不可能なことだ。ただ物価に対する恐怖はいまがピークだと判断する。今年インフレがあまりにも急激に現れたためベース効果からでも来年にはデフレ（物価下落）を心配する可能性が高い」。

Ｑ：景気低迷で証券市場が下落しかねないが。

Ａ：「２０１９年にも米供給管理協会が発表する製造業指数（ＰＭＩ）が鈍化した。ＰＭＩは製造業分野の景気動向を示す指数だ。景気状況が悪化したということだが、同年にＳ＆Ｐ５００は２８．８％上がった。２０１５年から右上がりだった物価上昇率が２０１９年には２％台で横ばいしながらＦＲＢの金利引き上げが止まった。安堵ラリーが出てきたものだ。韓国も景気が良くなかった。しかしＫＯＳＰＩは７％以上上がった。サムスン電子とＳＫハイニックスは４０％以上上がった。結局景気低迷そのものよりは韓国企業が景気低迷に対応できるのかがさらに重要だ」。

Ｑ：個人投資家の対応方法は。

Ａ：「このような時ほど優良企業を持たなくてはならない。判断基準は簡単だ。事業分野で世界１位の企業なのかチェックすることだ。ここにひとつだけ追加するなら、中国企業と競争しているのかチェックすべきだ。これまでの事例を見ると中国企業と競争する市場はレッドオーシャンになったりした。売り上げが落ちて株価が下落する可能性が大きくなるということだ。こうした企業はできるだけ避けるのが良い」。