史上最悪の氷河期の韓日関係にも春は来るのか。尹錫悦（ユン・ソクヨル）次期大統領が派遣した鄭鎮碩（チョン・ジンソク）国会副議長ら政策協議団が先週、日本を訪問して帰国した。元・現首相と閣僚を網羅する面談リストを見ても、尹錫悦政権にかける日本政府の期待感が分かる。協議団の一人は「面談を申請して拒否されたケースはなかった」と話した。

こうした雰囲気は２００８年春の李明博（イ・ミョンバク）政権発足当時と非常に似ている。歴史戦争を辞さなかった前任の盧武鉉（ノ・ムヒョン）政府とは違い、対日政策に前向きな立場を見せた李大統領の執権に日本は歓迎一色だった。就任式には福田康夫現首相が出席した。最近会った日本の外交官は「韓日関係は良くなることだけが残っている」と異口同音だった。そのような期待感に埋もれて過去に対する謙虚な態度が消えれば困るという憂慮から「政権が交代すれば韓日関係が自ずと改善するのか」というコラムを書いたのを思い出す。

実際、李明博政権初期の良い雰囲気は長くは続かなかった。慰安婦問題解決要求に日本が無返答で一貫すると、李大統領は天皇の謝罪を要求する発言と独島（ドクト、日本名・竹島）訪問という行動に出た。シジフォスが苦労しながら一歩ずつ押し上げた岩が崖から転がり落ちるのは一瞬だった。


尹錫悦政権に対する日本の歓迎ムードの裏には慎重な姿も同時に見える。協議団の帰国直後、日本では来月の韓国大統領就任式に林芳正外相を派遣することにしたという報道があった。韓国が期待する岸田文雄首相の出席の可能性はかなり低い。１４年前と現在の状況は大きな違いがある。韓国が日本に対して過去の反省で圧力をかけた以前とは違い、今は日本が韓国に圧力を加えている。強制徴用と慰安婦合意履行問題はそれぞれ韓国裁判所の判決と韓国政府の約束破棄による問題であるため、韓国が先に解決策を出せということだ。ある瞬間から攻守が入れ替わったのだ。強制徴用判決の場合、韓国裁判所に差し押さえられた日本企業の財産の現金化を防ぐことが日本政府が設定したボトムラインだ。裁判所の強制競売が執行される前に特別法の立法で大法院の判決と矛盾しない解決策を見いだすことが現実的な解決法だ。慰安婦問題は、２０１５年に韓日慰安婦合意を引き出して署名した当事者の岸田首相個人の経験と絡んでいる。岸田首相は国内の反発を抑えて合意を実現させたことに対する自負心が強く、したがって文在寅（ムン・ジェイン）政権が合意を事実上覆したことに対する不満と失望感も強い。尹錫悦政権が発足してもこうした立場は変わらない。ただ、向き合って問題を解決する機会が用意されたのが政権交代で変わった点だ。

実際、文在寅政権でも良い機会があった。当時の文喜相（ムン・ヒサン）国会議長が発議した基金設立法案が問題解決に近い解決法だった。文大統領がこれを受け入れて被害者と強硬反日派を積極的に説得していれば、韓日関係は現在違っていたはずだ。一方では日本政府・企業の真摯な謝罪を促し、一方では国内の被害者と反対派を説得するという荷物はそのまま尹次期大統領に渡された。

尹次期大統領は選挙中「韓日関係が良かった時期に戻す」と述べていた。筆者が考えるに、韓日関係が最も良かった時期は２００２年ワールドカップ（Ｗ杯）共同開催の時だ。１９９８年の金大中（キム・デジュン）－小渕共同宣言以降、関係改善に向かい、Ｗ杯の時期に花が咲いた。ちょうど今年６月にはＷ杯共同開催２０周年を迎える。これを記念するサッカーイベントと同時に韓日首脳会談をきっかけにするのはどうか。韓国地方選挙が終わった後、尹錫悦政権が政治的な負担をそれほど意識することなく前向きな立場を出すこともできる。歴史が残したわだかまりを解いて韓国が日本を、日本が韓国を応援した「同年６月」の感激を記憶する両国民が少なくないのでする提言だ。

イェ・ヨンジュン／論説委員