「強大国の間で安保不安に苦しめられているウクライナを見ながら韓国が重なっているように見えました」

先月２７日，国連難民機構を通じてウクライナに１０万ウォン（約９５００円）を寄付したという大学生イ・ヒョンソさん（２５）の話だ。イさんは「周りの友達が『ウクライナに後援した』とソーシャルメディアに投稿することを見て参加したかった」と話した。このように危機を迎えたウクライナを支援する市民の行列が続いている。

１日、オンラインコミュニティとソーシャルメディアなどには「ウクライナ政府と国際機関に寄付した」という内容の掲示物が相次ぎ掲載された。寄付に参加した市民は「ウクライナが直面した外交的状況が韓国と似ており、他人事のように感じられなかった」と口をそろえた。会社員のソさん（３０）はこの日、ウクライナ赤十字に１０万ウォンを寄付した。ソさんは「強大国の野心のせいで罪のない人々が犠牲になることを見て見過ごすことができなかった。ウクライナ軍隊に直接後援するのは個人的な信念と合わず、赤十字を寄付先に選んだ」とした。


ウクライナ政府が先月２７日から仮想通貨でも寄付を受け付け始めると、これに呼応した市民も少なくない。会社員のイさん（３８）は先月２８日、ウクライナ政府の公式ツイッターに掲載されたビットコイン財布に仮想通貨を寄付した。イさんは「国際機関を通じて後援すれば、寄付の過程で漏れる金が多く、直接伝えられる金額はそれより少ないと聞いた。戦時状況では実物資産より仮想通貨がさらに有用に使われることができる」とした。

この日午後、ドミトロ・ポノマレンコ駐韓ウクライナ大使はツイッターを通じて女優イ・ヨンエ（５１）が大使館に１億ウォンを寄付したという事実を知らせた。イ・ヨンエは手紙で「戦争を体験した参戦勇士の家族として、戦争の残酷さを誰より骨身に染みるほど感じている」として「戦争が止まって平和が定着することを切実に希望する」と明らかにした。

ウクライナ政府が公式ツイッターアカウントを通じて寄付先を案内しているなか、一部の出所が確認されない「偽寄付先」の論議も浮上している。この日午後基準で１０億ウォン以上の寄付金が募られたあるオンライン募金リンクが数年間詐欺疑惑が持たれていた民営団体によって運営されているという事実が知らされたからだ。論議が広がると、この募金を共同主管する米国の非営利団体「Ｒａｚｏｍ　ｆｏｒ　Ｕｋｒａｉｎｅ」は公式ウェブサイトを通じて「今後寄付金の使途を透明に明らかにする」と説明した。しかし、一部のネットユーザーはウクライナ政府のツイッターに掲載された寄付先のリストをネット上に公開して「出所が明らかになっている所にのみ寄付してほしい」とした。