「竹のカーテン」。１９４９年トウ小平執権当時、非共産圏国家に対して門を閉じた中国をこのように呼んだ。２０２２年北京冬季オリンピック（五輪）を開催する中国だが、今度は「氷のカーテン」を引いた。新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）の脅威の中で五輪を成功裏に行うための苦肉の策だ。

昨年開かれた２０２０東京夏季五輪は「バブル方式」を採用した。だが完ぺきな防疫ではなかった。コロナ検査を終えた後、１４日間陰性を維持できれば公共交通を利用することができた。東京外部から流入する日本人は遮断したが、東京内部では五輪関係者と東京市民の接触は可能だった。

中国はもう少し強力な防疫体系を構築した。核心は「クローズド・ループ」だ。中国人と五輪関係者の接触を完全に遮断するということだ。選手団と取材陣は競技場、宿舎、メディアセンターなど関連施設だけを利用することができる。この時、組織委が運営するシャトルバスと防疫タクシーだけに乗ることができる。


入国審査過程も徹底していた。五輪組織委は中国政府の指針に従い、大会に参加するすべての関係者に適用する指針書「プレーブック」を作成した。一般人よりも検査と手続きを簡素化した。だが、９６時間前にＰＣＲ検査を二度受けるなど各種書類を提出してはじめて入国が可能だ。記者も五輪開幕を４日後に控えた１月３１日、大韓民国選手団本陣が利用したチャーター機を使って北京入りした。

チャーター機はたった２時間半の飛行で北京首都空港に到着した。空港を後にするまでには複雑な段階を経なければならなかった。厳しい検疫、ＰＣＲ検査、身元確認、入国審査が続いた。五輪関係者は入国から徹底して一般人と分離された。手荷物はコンベヤーベルトを通じてではなく、空港外部に運び出された。中国人との接触を最小化するという意図だった。空港職員も保護服で重武装をした状態で来賓を迎えた。

最も印象的なのは「塀」だ。宿舎の周辺は青色の塀に取り囲まれている。競技場と各種施設も青い幕が張り巡らされている。北京市民と五輪関係者を分離する「青いカーテン」だ。空港で検査を受けた結果、陰性が確認されたが、移動はホテル内部だけで可能だった。東京五輪当時は１５分以内にコンビニエンスストアを利用したり出前アプリで注文したりするのも可能だったが、北京五輪ではこれが禁じられている。中国公安は車両が出入りする道路にもゲートを設置した後、鍵をかけた。「北京の中の北京」ということだ。

このような厳しい管理の中、なんとか五輪の雰囲気を感じられるのがメディアセンターだ。全世界から取材陣が集まっている。メディアセンターの飲食店も「防疫」が第一だ。自動化された機械で料理をして、天井に取り付けられたロボットがサービスする場合もある。注文すればロボットがパンや肉、野菜を乗せてくれるハンバーガーコーナーもある。

中国政府は鉄壁の防疫を叫んでいるが、「氷のカーテン」がどれくらい長続きするかは未知数だ。北京五輪組織委は１日、一部種目に限って観客の入場を許可することにした。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）で総括部長を務めるクリストフ・ドゥビ氏は「中国内で招待された観客は入場することができる」と明らかにした。