「最初の食事、あまりにお腹がすいた状態でどうにかおいしく食べた。２回目の食事、そんなこともあるだろうと思いながら食べた。３回目の食事、もうすっかり冷めた弁当を見るだけでもむかむかする。ここで崩れる」「今日は強制隔離最後の日。刑務所から出所する気持ちはこうした気持ちだろうか」「パスポートの裏に貼られたステッカーの番号順に隔離場所に行くバスの列に並んだ。６××番が私の番号。その後私はこの番号で呼ばれた。まるで囚人になった気持ちだ」。



オミクロン株の感染が拡大した昨年末以降、日本に入国した人たちが体験している「強制施設隔離」体験談だ。名分は「防疫対策」だが「人権蹂躙（じゅうりん）」という批判が出ている。


日本の岸田文雄首相は昨年１１月にいわゆる水際対策を発表した。海上から攻撃してくる敵を水際に引きつけて陸地にまともに足を踏み込む前にせん滅するというのが本来の意味。　島国用語だ。現状に照らしてみればオミクロン株の日本国内侵入を防ぐために空港や港湾で水の一滴も漏らさない防疫をするという言葉だ。「Ｇ７のうち最も厳格にしている」と自評する岸田政権の水際対策の２大根幹は「施設強制隔離」と「外国人新規入国禁止」だ。

まず施設強制隔離。ウクライナやベネズエラなどいくつかの国を除き、ほとんどすべての国からの入国者（ビザ所有外国人と日本人）は１０日間義務的に隔離しなければならないが、そのうちの３～１０日は施設で強制隔離させる（韓国からきた入国者は６日間）。ところが施設が概して劣悪で、さらに成田空港に降りても施設が確保できないという理由から再び国内線に乗って数百キロメートル離れた大阪や福岡などに送られるケースもある。どこに送られるのか、多少は楽な施設に行くのか狭苦しいところに行くのか、それこそ「運」にかかっている。

問題は日本国内で新型コロナウイルスあるいはオミクロン株に感染したり濃厚接触者に分類された「実際の危険者」はむしろゆったりと自宅に隔離し、出国直前と日本入国時に２度にわたりＰＣＲ検査を通じて陰性判定を受けた入国者は単に外国から来たという理由で施設に強制的に閉じ込められ、身動きもできずに数日間過ごさなければならないという事実。

このためインターネットや口コミで各種の不満と憤怒の声が続出している。

最近韓国から午後１時ごろ成田空港に到着したＡさんの場合、空港での待機時間は実に１０時間。水と栄養補助食品ひとつを渡されたのがすべてだった。「肉体的・精神的にとてもしんどかった」という。夜１１時３０分になって入ったホテルの部屋は３坪ほど。通路がほとんどないも同然だった。キャリーバッグを開けるスペースすらなく、ベッドの上に荷物を置き、残りのスペースに斜めに寝なければならなかった。

Ｂさんは強制隔離で病気になったケースだ。古いホテルで暖房の利きが悪く、やむを得ず６日間ずっと湯船にお湯をためて浸かっていたという。風邪の気配を訴えるとホテル内に配置された看護士から「本当に必要ならば普段通っている病院から薬を処方して送るように言いなさい」と言われたという。Ｃさんは「毎食冷たい弁当でまるで飼育されている気分だった。洗濯も朝７時から受け付けるが１日５組に限定された。それも１～２分で締め切られる。手で洗濯するか６時５９分から（電話をかけるために）待機するか、どちらかひとつを選ばなければならなかった」と訴えた。

このため各種インターネット・ＳＮＳには「食べ終わった弁当の容器は捨てないで、そこに熱湯を入れ、その上に新しくもらった弁当をのせてください」「加湿器がないから電気ポットのふたを開けたままお湯を沸かしてください」など、「賢い隔離生活」に向けたアドバイスも上げられている。

もうひとつの対策である「外国人新規入国禁止」も大きな議論だ。

主要先進国のうち留学生や企業関係者の新規入国を防いでいる国は日本が唯一だ。海外居住日本人の帰国は許容しながら外国人の日本への新規入国は遮断する。日本国内の感染者がすでに７万人を超えており、その９７％がオミクロン株となっている状況で外国人の入国を防いで強制隔離させることにこれといった意味はないというのが大多数の防疫専門家の見方だ。世界保健機関（ＷＨＯ）まで２０日に「オミクロン株の感染拡大を防ぐのに渡航制限に効果はないことが明らかになった」とし、日本政府に外国人入国制限をなくすか緩和することを要求する異例の状況まで起きた。

だが日本政府は外国が何と批判しようがこらえている。その背景には日本国民の圧倒的支持がある。

各種世論調査を見ると、日本の国民の９０％ほどが岸田首相の外国人入国禁止に支持を送っている。岸田首相自ら、日本国内で大きく支持を受けているため政策を変えるのは厳しいと話している。７月に政権の運命がかかる参議院選挙を控えている岸田首相としては支持率に鋭敏になるほかない。

最近になり「なんの意味があるのか？　日本を鎖国したいのか」（三木谷浩史・楽天会長）、「一刻も早く鎖国状態を改善していただきたい」（十倉雅和・経団連会長）という批判が一部から出てはいる。だが少数意見だ。「外部」の批判を意識したように岸田政権が最近「水際緩和措置」として出した一言はコメディに近かった。「公益性や緊急性が高い卒業や修了の期限が迫っている国費留学生８７人について、例外的に今月下旬から入国を認めることにした」。

ブルームバーグによると、現在日本に入国できず待機中の留学生は約１５万人。１５万人が地団駄を踏んでいるのに、わずか０．０５８％の入国を認めて「規制緩和」と主張しているのだ。

東京大学大学院の林香里教授は２７日、朝日新聞とのインタビューで「国内では『鎖国状態』がすんなり受け入れられ、人権蹂躙や外国人差別にひどく鈍感になっている。日本社会全体が『これでいいじゃん』という感覚に陥っていないか」と指摘した。

キム・ヒョンギ／巡回特派員兼東京総局長