「韓中関係が完璧になることはなく、その不足する部分を満たそうとする両国メディアの努力が求められる」。洪正道（ホン・ジョンド）中央日報・ＪＴＢＣ代表取締役副会長は１６日に開催された「第２回韓中高位級言論人－シンクタンク対話」の開幕演説で、来年修交３０年を迎える韓中間の友好増進の一つの案として両国メディアの積極的な役割を強調した。

韓国一帯一路研究院（理事長、崔載千）と中国新華社が共同主催したフォーラムは「韓中修交３０周年を迎えた韓中公共外交」をテーマに、両国の言論人とシンクタンク関係者、学界関係者など約２０人が参加した中、ソウルと北京でオンライン方式で開催された。

洪副会長は「３０年前に韓中の指導者がイデオロギーと体制の違いにもかかわらず、未来の発展のために果敢に手を握った」とし、韓中の未来発展のために「コロナ時代の体温計のように韓中のメディアが両国の異常兆候を点検する体温計の役割をしよう」と提案した。


続いて、「本当の旅の発見は新しい風景をみることではなく、新しい目をもつことにある」という言葉があるように、韓中メディアは「与えられた状況に執着せず、状況自体を変える」斬新な発想で協力を追求しなければいけない、と強調した。

新華社の何平社長は「コロナのため中韓両国が対面して意思疎通をするのは難しいが、思想と知恵の交流まで防ぐことはできない」とし「両国は長期的な視点でお互いに利益になる分野を中心に協力を深め、両国国民間の意思疎通強化のために一層の努力しよう」と主張した。

中国外務省傘下のシンクタンク国際問題研究院の徐歩院長は韓中の未来３０年のための協力案として▼高位層戦略疎通▼第３国市場共同進出▼多国間主義堅持▼サプライチェーン安全構築▼民心疎通強化－－の５つを提示して目を引いた。

ケイ海明駐韓中国大使は「過去２年間、中韓国民の間の好感度が低下したが、これは両国が政治・経済分野で活発に交流する状況と合わない」とし「こうした時であるほど虚心坦壊に対話すべきだ」と述べた。崔載千（チェ・ジェチョン）理事長は「自分が嫌なことを他人にすべきでないという孔子の言葉のように、韓中関係もお互い強要しないことを黄金律とすべきだ」と強調した。

民主研究院の盧雄来（ノ・ウンレ）院長は「最近の尿素水不足事態に見られたように、韓中経済協力のための非常時の共同マニュアル作成が必要だ」と提案し、汝矣島（ヨイド）研究院の池尚ウク（チ・サンウク）院長は「韓中は相手を理解させようとするよりも先に相手を理解する努力をしなけらばいけない」と述べた。

キム・ユンス元全南大総長、鄭鎮星（チョン・ジンソン）ソウル大名誉教授、崔京姫（チェ・ギョンヒ）元梨花女子大総長、イ・チュングン京郷新聞論説主幹も討論に参加した。