「＃ＭｅＴｏｏ（ミートゥー）」暴露後に姿が消えた中国テニススターの彭帥さんが一昨日、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）会長とテレビ通話を行い、「失踪説」は一段落をみた。彭帥さんは彼女の安否を心配してきた世界の人々に「プライバシーを尊重してほしい」と知らせた。人権・個人主義などを強調する西欧社会価値をミラーリングした中国式の返し技だ。中国外交部はこのような立場を強調する会見でロシアのウラジーミル・プーチン大統領のオリンピック（五輪）開幕式出席についても伝えた。彭帥さん問題などを指摘して「外交的ボイコット」の兆しを見せている米国・英国など西方国家に「ボイコットするならしろ、我々は問題ない」と肩をそびやかしているかのようだ。

中国は「盛大な行事を助け合うのは中露の間で数年間形成された伝統」ともした。実際、２０１４年ソチ五輪のとき米英独など主要国家の首脳が参加しなかった時も中国の習近平国家主席は駆けつけた。当時、西欧陣営の「外交的ボイコット」にロシアは「五輪の本領は選手たちの競争」としながら「世界首脳が五輪に出席するかどうかは重要ではない」と述べた。今回も中国側は「（ボイコットを主張する）彼らがいなければ五輪はもっと純粋になる」といったような感じだ。冷戦時代だった１９８０年と８４年、東西陣営がそれぞれ勢力を分けながら参加しなかったが、それ以降は「割り打ち」が旧態に見えることをこのように利用する。

スポーツと政治が「無関係」をみせた逆説的事例が２００８年北京夏季五輪だ。８月８日の開幕式に出席したジョージ・Ｗ・ブッシュ大統領はその場でプーチン大統領からロシア・ジョージア（グルジア）間の戦争勃発を聞いた。ＮＡＴＯ（北大西洋条約機構）の支援を期待したジョージアは十分に力を発揮できずにロシアに敗退した。ウクライナ国境近隣にロシア兵力が増強されるこの時点に、北京で「アゲイン２００８」が起きるなら、西側指導者にとっては悪夢そのものだ。表に見えているスポーツ舞台の周辺で水面下外交管理を行う必要性はバイデンも習近平に劣らないということだ。


「冷戦時代の競争は軍事力中心だったが、今は経済力・先端技術・価値など複合的な競争の時代という点で冷戦というよりは熱戦の時代」だと、最近韓国シンクタンクのＮＥＡＲ財団が出した『外交の復活』（１３１ページ）は指摘する。先日、仏紙ル・モンドの社説が指摘したように、２００８年北京五輪の時でさえ米国・欧州は中国が経済的発展を遂げるなら政治的開放に達すると楽観していた。習近平体制の権威主義はそれが「西欧の幻想」だったことを如実に物語っている。「米国式民主主義だけが民主主義ではない」という中国の激しい威力の前にＩＯＣ会長が乗り出して「彭帥事態の鎮火」に奔走するほどだ。冷戦時代のように世界が二分しないとしても「奇妙な和合」の舞台は近づいている。

カン・ヘラン／国際チーム長