米国有力メディア「ニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）」が日本の料理として知らされている「すし」が米国で広がったのは韓国人のおかげだと報じた。統一教の故文鮮明（ムン・ソンミョン）前総裁が米国内に大型水産物流通業社「トゥルー・ワールド・フーズ」を設立してすしが大衆化したという説明だ。

ＮＹＴは５日付の付録として発行したマガジンで「米国におけるすしの裏話－どのようして論争の多い韓国の宗教が刺身帝国を築いたか」というタイトルの記事を通じて「１９８０年代米国人の間では『トロ』や『おまかせ』を知っている人はほとんどいなかった」とし、米国内のすしの大衆化を導いたのは文氏だったと紹介した。

同紙は文氏が統一教を創立する時に彼に従った７０人余りうちほとんどが日本人であり、文氏が８０年「マグロの道」という演説を通じて水産物流通業を具体化したと付け加えた。


トゥルー・ワールド・フーズは米国１７州のほか、英国・カナダ・日本・韓国・スペインなどに支部を置いており、サケ・タイなどの魚類だけではなく、ウナギ蒲焼き用ソース・ミカン・もちアイスクリームなどすし料理人が必要とするほぼすべての食材を流通したと説明した。

また、今年基準でトゥルー・ワールド・フーズは米国・カナダなどで８３００カ所を越える取引先に食材を卸しており、日本子会社が１００万キログラムを越える活魚を米国に輸出するほど成長したと付け加えた。続いて同社は米国内の高級寿司店の７０～８０％に食材を卸していて、年間収入が５億ドル（約５６７億円）に達すると説明した。

一方、同紙はすしはもともと日本のものではなく、中国や東南アジアなどで初めて食べられるようになった後、１０００年ほどしてから日本に渡っていったと説明した。また、事業と宗教の癒着について長短所があるとし、統一教内の不和を詳細に説明したりした。