日本が独島（ドクト、日本名・竹島）に対する歴史歪曲を続ける中、独島が韓国の領土であることを立証する古地図を集めた図録集が登場した。独島財団は２８日、独島が韓国の領土であることを立証する図録集『地図上に広がる真実－独島』を出した。

図録集は東・西洋古地図２０１点を収録している。７月に文在寅（ムン・ジェイン）大統領がスペインを訪問した当時に公開された「朝鮮王国図」（ダンビル、１７３５）をはじめ、フランス・英国・ロシアなどで制作された朝鮮地図と日本地図が含まれている。

特に日本地図学者・長久保赤水の「改正日本輿地路程全図」官許版（１７７９、１７９１、１８１１、１８３３、１８４０）５点も収録されている。長久保赤水は１７７５年、江戸幕府に「新刻日本日本輿地路程全図」を描いて官許を申請したが、鬱陵島（ウルルンド）・独島に日本の領土を意味する色が塗られているという理由で許可が出なかった。１７７８年には鬱陵島・独島に色を塗らず新しい地図を制作し、許可を受けた。


日本外務省のホームページには１８４６年に制作された日本の古地図が掲載されている。この地図には韓国領土の独島と鬱陵島が「松島・竹島」と表記されている。当時の松島は独島を、竹島は鬱陵島を意味する。

地図には島根県隠岐島と同じ「黄色」で鬱陵島・独島に色を塗り、自国の領土と表示している。日本が独島妄言をするときに出す根拠資料の一つだ。慶尚北道（キョンサンブクト）支援機関の独島財団側は２０１９年に日本外務省に掲載されたこの古地図を公式地図ではなく「海賊版」地図だと発表した。

独島財団のシン・スンシク事務総長は「今回の独島地図図録集は奎章閣（ギュジャンガク）韓国学研究院・国立中央図書館・ソウル大学図書館など国内の複数の資料収集機関に散在する独島関連の古地図を調査し、ＤＢを構築した結果」とし「図録集に収録された古地図は、独島が大韓民国の領土であることを明確に見せる決定的な資料になるだろう」と伝えた。

独島は行政区域上、慶尚北道に属する。このため毎年、地価、すなわち個別公示地価を調査して発表する。慶尚北道は５月に個別公示地価を発表し、「独島全体の地価は７９億５１４３万ウォン（約７億７１６０万円）となり、前年同期の７２億３７４９万ウォンより７億１３９４万ウォン上昇した」と明らかにした。独島が韓国領土であることを見せる行政手続きだ。

独島は東島・西島など付属島を含めて１８万７５５４平方メートル。林野９１筆、敷地３筆、雑種地７筆で構成されている。独島は国有地で、個人が土地を売買することはできない。

しかし独島の地価は上昇している。過去１０年間に独島の地価は６０億ウォン近く上がった。２０１１年の独島全体の地価総額は１０億７４００万ウォンだった。しかし２０１３年に２３億８４００万ウォンに上がり、２０１８年には５９億２９００万ウォン、今年は７９億ウォンを超え、８０億ウォンを目の前にしている。

慶尚北道は「独島の地価が上がるのは、独島に対する社会的関心が高まったうえ、独島の地下資源の経済的価値が知られたことなどが影響を与えた」と説明した。また「日本の独島領有権主張が多くの国民に独島を守らなければならないという考えを抱かせたのも、地価上昇要因とみられる」と述べた。