携帯電話が機能しなければ生活もストップする。簡単な検索はもちろん、クレジットカード決済や証券取引など普段は当然のことだと感じていたサービスがいとも簡単に無力化するのを目撃しながら、いま我々が暮らしている超連結社会がどれほど脆弱であるかを逆説的に実感させた。昨日（２５日）のＫＴサービス障害が警告した現実だ。

２５日午前１１時前後の約４０分間ほどインターネット検索をはじめ、各店舗の決済システム、証券取引システムなどＫＴが提供する多くのサービスが機能しなくなった。昼休みのオフィス街のデリバリーアプリ注文が中断したほか、非対面授業中だった大学生の授業参加アプリが途切れるなど大韓民国全体が混乱した。ＫＴは当初「大規模なＤＤｏＳ攻撃のため」と発表したが、約２時間後には「ルーティング（ネットワーク経路設定）エラー」だとして政府と追加で具体的な調査をすると明らかにした。特定勢力のＤＤｏＳ攻撃であれ単純な技術的エラーであれ、今回のＫＴのサービス障害は現在の大韓民国の便利な超連結社会が実際にはどれほど脆弱であるかを表したという点で恐怖を感じさせる。我々がどれほど独占的な通信企業のサービスに日常生活を依存しているのか、そしてこうしたサービスに障害が発生する場合にどれほど大きな費用を支払うことになるのかを直接・間接的に確認したからだ。

さらに大きな問題は、すでに以前からこうした懸念が提起されてきたにもかかわらず、ＫＴがまともに対応せず国民の不便を招いたところにある。２０１８年のＫＴソウル阿ヒョン（アヒョン）支社火災で我々はすでに社会のインフラがストップする経験をした。火災は１０時間後に鎮火したが、翌日まで１１２緊急電話システムさえもまともに復旧しなかった。西大門区（ソデムング）のセブランス病院など病院・薬局も診療に支障が生じるほどだった。他社の通信網（ＳＫテレコム）を予備で確保していなかったため、治安・保健医療システムにも問題が生じた。当時、情報技術（ＩＴ）に対する依存度が社会システムを害しないよう「コンティンジェンシープラン」を用意すべきだという声が高まったが、いま振り返ってみると結果的に空念仏に終わってしまった。


今回の事態が与える教訓は明確だ。ＩＴ依存度が高い超連結社会であるほど、予期せぬ危機に対応できる社会全体的な方策が欠かせないということだ。ＫＴは今回の事態をそのまま終わらせるのではなく、根本的な原因を綿密に把握する一方、今後起こり得るさまざまな問題を把握して先制的に対応しなければいけない。サイバー攻撃に脆弱なら徹底的に補完しなければならず、不意の事故による障害ならあらかじめ代案を確保しておく必要がある。そうしてこそ昨日のように国民が無防備で不便な状況に置かれる事態が繰り返されないだろう。基本を振り返ってみる時だ。