「今年の世界経済成長率は当初の予測値の６％に達しないだろう」。国際通貨基金（ＩＭＦ）のクリスタリナ・ゲオルギエバ専務理事が最近述べた言葉だ。ゲオルギエバ専務理事は新型コロナデルタ株の拡大と共にグローバルサプライチェーン問題、そしてインフレーション（物価上昇）を理由に挙げた。特にグローバルサプライチェーンのボトルネック現象などはいつまで続くか予測も難しい状況だ。このためグローバル株式市場も揺れている。あまりにも雰囲気が悪いため、一部では「１０月大暴落説」も出ている。韓国国内の株式市場も予想以上に下落するという見方がある。

世界株式市場のこうした危機説の震源地は「原油・原材料価格の暴騰」だ。グローバルサプライチェーン問題もインフレーションもすべてここから始まっている。国際原油価格と原材料価格はすでに大幅に上昇した。米ニューヨーク商品取引所によると、１１月引き渡し分の西部テクサス油（ＷＴＩ）価格は今月、２０１４年１１月以来７年ぶりの最高水準となった。国際天然ガス価格も３カ月前のほぼ２倍で、２００８年１０月以来１３年ぶりの最高水準だ。

石炭と鉄鉱石、穀物などの価格も上昇した。すべて供給が需要に追いついていない。韓国開発研究院（ＫＤＩ）は７日、「１０月経済動向」報告で「原材料の需給不安定で国内製造業が萎縮している」と懸念を表した。原材料価格の上昇は製造企業の生産コスト増加につながるしかない。これは家計の消費負担増加と消費余力減少にも直結する。ニューヨークタイムズ（ＮＹＴ）も最近の記事で、世界主要国のエネルギー価格急騰が新型コロナパンデミック後の景気回復に冷や水を浴びせていると伝えた。


◆なぜこれほど値上がりしたのか＝１次的な原因は新型コロナワクチン普及と接種拡大による急激な景気回復だ。このため需要は急増したが、供給はそれほど変わっていない。原油の場合、先月、米国の原油生産施設が密集するメキシコ湾がハリケーンの直撃弾を受けた。にもかかわらず主要産油国は供給を増やすのに消極的だ。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）やロシアなどその他の産油国協議体ＯＰＥＣプラスは最近、新型コロナ再拡大の懸念などを理由で来月も増産ペースを維持することにした。

原材料供給の萎縮は全世界のエネルギー転換が誘発した側面もある。炭素中立（炭素排出ゼロ）を目標に各国政府が脱炭素政策を推進し、環境産業の原材料需要はパンデミック以前より急増した。しかし各種環境規制のため逆説的に生産にはブレーキがかかった。例えば電気自動車に入る非鉄金属のうちアルミニウムは中国が最大生産国だが、中国政府は今年、炭素削減などを理由にアルミニウム精練所の稼働を中断し、価格急騰（１３年以来の最高値）を招いた。

◆強まるインフレ懸念＝経済はまだ十分に回復していないが物価ばかりが上がる「スタグフレーション」の懸念が強まった背景だ。製造業と消費財が原材料や原油高の直撃弾を受けている。例えば自動車鋼板価格が上がり、現代車の乗用車販売価格も上昇している。上半期の現代車の乗用車販売価格は平均４３９９万ウォンと、昨年（４１８２万ウォン）比で５．１％、２０１９年（３７７４万ウォン）比で１６．５％上昇した。鋼板価格が上がったのは原材料の鉄鉱石の価格が昨年の倍に急騰したためだ。

海外でも同じだ。米国の８月の新車の消費者物価指数（ＣＰＩ）は１５８．６ポイントと、該当統計が出始めた１９４７年以降の最高値だった。欧州・日本の製造企業も今年に入って自動車の価格を大幅に引き上げた。「製造業のコメ」と呼ばれる半導体価格の上昇も続いている。世界１位の半導体ファウンドリー（委託生産）企業の台湾ＴＳＭＣは、今年に入って車載用半導体価格を２０％ほど上げた。ロイターは半導体価格の上昇が自動車だけでなく携帯電話でもインフレを誘発していると伝えた。

石炭供給不足もスタグフレーションの懸念を強めている。最近は「世界の工場」の中国とインドは石炭供給不足で深刻な電力難に直面している。このため鉄鋼や繊維など幅広い業種で正常な操業が難しい状況という。インドメディアは今月初めの報道で、自国内の火力発電所１３５カ所のうち７２カ所の石炭在庫が３日分も残っていないとし、電力難の再発を憂慮した。これらの国では原材料需給問題で工場の稼働率が落ちているが、サプライチェーンのボトルネック現象が長期化するほど打撃は世界の消費者が受けることになる。

ＮＹＴは「原油と原材料の急騰で米国人が食品や化学製品、プラスチック製品の価格上昇のほか、家庭では暖房費の上昇という状況に直面している」と伝えた。これは各国の消費者物価上昇率を見ても分かる。先月、ユーロ圏の消費者物価上昇率は３．４％と、１３年以来の最高値となった。新興国のトルコは１９．６％にのぼった。


世界経済「スタグフレーション恐怖」…「１０月株価大暴落説」も（２）