いままで経験したことのなかった「エネルギーインフレ」の恐怖が世界を襲っている。その震源は急騰するエネルギー価格だ。５日のブルームバーグによると、１１月引き渡し分のウエスト・テキサス・インターミディエート（ＷＴＩ）価格は前日比２．３％急騰した７７．６２ドルを記録した。これは２０１４年１１月から７年ぶりの高値水準だ。北海産ブレント原油もやはり８１．２６ドルに上昇し１００ドルを視野に入れている。これまで国際エネルギー市場で原油価格が上がれば値段が安いシェールオイルの生産が増え価格安定に寄与してきた。だがあまりにも上昇が急激で、シェールオイルの価格安定効果もすぐには現れていない。

根本的には産業構造の地殻変動の余波が大きい。親環境産業に重点を置いたＥＳＧ（環境、社会、ガバナンス）政策が拡散しエネルギー価格急騰に油を注いだ。風力依存度が高まった欧州で最近風があまり吹かず、石炭と天然ガスの需要が急増しているためだ。この余波で欧州の天然ガス取引指標であるオランダＴＴＦの１１月先物は前日比１９％急騰し、ＭＷ　ｈ当たり１１８ユーロで取引され過去最高を記録した。年初比では４００％の急騰だ。新型コロナウイルスの衝撃から徐々に抜け出しエネルギー需要が回復したことも天然ガス価格急騰をあおった。

問題は現在のエネルギー供給環境では短期間に原油価格の安定を期待しにくいという点だ。すなわち冬が近づいてエネルギー需要が急騰し価格安定を難しくしている。この余波ですべての生産費用が上昇し、国民が体感する物価も急に上がっている。すべての経済活動の出発点であるエネルギー価格が上昇し物価を全方向的に刺激しているためだ。きのう統計庁が発表した９月の消費者物価指数は前年同月比２．５％上昇し、半年にわたり２％台の上昇を持続している。これで今年は２０１２年から９年ぶりに年間２％台の物価上昇率は避けにくくなった。


すべての物価の出発点であるエネルギー価格が上がり、最近では値段が上がっていない製品がない。特に野菜・果物・畜産・加工食品・生活用品など生活必需品価格が上昇している。牛乳価格も引き上げが予告されており、卵・豚肉・即席めんなど基本生活必需品価格も不安になっている。しかもいまは親環境経済へと転換する過程で「グリーンインフレ」がともに起きており企業の生産支障も懸念されている。電気自動車バッテリーに使われるアルミニウム・銅・ニッケルなど関連原材料需要が増加しているが、生産規制により供給が需要に追いついておらず物価が跳ね上がっているためだ。

弱り目にたたり目で、住宅価格急騰で住宅費負担が重くなり、原油価格上昇の余波で電気料金引き上げ圧力も高い。政府と企業は韓国を襲うインフレの恐怖を振り払うのに万全の備えに出なければならない。前例のなかった様相であるだけに隙のない対応が必要だろう。