ネットフリックスのドラマ『イカゲーム』は２００８年に脚本が完成したが、「馴染みがなく難解だ」という理由で見送られた。ファン・ドンヒョク監督は中央日報のイ・ジヨン文化チーム長のインタビューで「１０年間ほどでこのとんでもない殺伐としたサバイバルが合う世の中になった」とし「悲しい」と語った。「イカゲーム」は各自が生き残るために競争し、勝者が独占するという絶望的な現実を隠喩した憂鬱な叙事ということだ。

大壮洞（テジャンドン）開発疑惑の主役は一獲千金を狙って飛び込んだ火取蛾だった。それで地域住民と入居者が受けるべき８０００億ウォン（約７５０億円）をのみ込んだ。元最高裁判事・検察総長・特検・青瓦台民情首席秘書官が私的な縁で投機勢力と手を握った。

フランシス・フクヤマ・スタンフォード大教授は１９９５年の著書『ＴＲＵＳＴ』で「信頼は取引費用を減らして経済的効率性を増大させる」と主張した。経済の核心である信頼は文化を通じて構築されると説明した。したがって「経済が文化をつくる」というカール・マルクスではなく「文化が経済をつくる」というマックス・ウェーバーを支持する思想家だ。フクヤマ教授は韓国を社会的資本が不足する低信頼国家に分類した。ほぼ一世代が経過した今も韓国の信頼度は変わらなかった。透明な公的システムでなく陰湿な私的縁故のカルテルが主導した大壮洞開発疑惑は後進性の動かぬ証拠だ。


元法曹記者である資産管理会社「火天大有」のキム・マンベ大株主は顧問として引き込んだ法曹人を「親しい先輩」と呼んだ。不可近不可遠の不文律が崩れた瞬間、両者は倫理ではなく暴力団のような義理で動く。監視者と被監視者の境界が崩れれば公益は消える。このため資金がなく背後のない弱者は「イカゲーム」の修羅場に飛び込むことになる。

権純一（クォン・スンイル）最高裁判事は２０１９年、李在明（イ・ジェミョン）候補が公職選挙法違反裁判で無罪宣告を受けるのに主導的な役割をした。当時、最高裁は「表現の自由が機能を発揮するためにはその生存に必要な『呼吸する空間』が必要だ」と無罪の理由を明らかにした。それで「実兄を精神病院に入院させようとしたのか」という質問に「そんなことはなかった」として「虚偽事実」を発言した李候補が無罪になった。権判事は２０１５年、他の事件の裁判では正反対に有罪判決をした。

その「先輩」権純一判事の事務室を「後輩」キム・マンベが判決の前後に８回も行き来した。キム・マンベは権純一を火天大有の顧問として迎え、毎月１５００万ウォンずつ支払った。実に美しい義兄弟の友情だ。キム・マンベの姉は検察総長候補に指名されて聴聞会を控えていた尹錫悦（ユン・ソクヨル）候補の父の家を１９億ウォンで購入した。当事者は潔白を主張するが、民衆はもうだまされない。

朴槿恵（パク・クネ）政権で青瓦台（チョンワデ、韓国大統領府）民情首席秘書官を務めた郭尚道（クァク・サンド）議員の息子が自身を「緻密に設計されたイカゲームの中の話」と語った。父親のコネで火天大有に就職し、６年間勤務して５０億ウォンを受けた人が言うことではない。

パク・ワンソの小説『盗まれた貧困』は、あらゆるものを持つ金持ちが「貧困」という貧者の領域まで侵犯した悪行を非難している。孤児になった幼い女主人公は家賃と練炭費を惜しむために鍍金工場に通うサンフンと同居する。ある日、サンフンが良い服を着て現れ、実は貧困を体験しにきた裕福な家庭の大学生だと告白する。一人残された主人公は独白する。「私の部屋にはすでに貧困さえもなかった。私はサンフンが貧困を盗んだということを初めて悟った。…私の貧困を、私の貧困の意味をどのような形で返してもらえるのか」。胸がつまる。あの無礼な者に傷つけられた民衆の魂は誰が慰やすべきなのか。

李在明候補は大壮洞開発について「設計は私がした」と述べた。「５５０３億ウォンを市民の利益として還元した模範的な公益事業」とも語った。しかし市民団体の経済正義実践市民連合は「国民を相手に商売をし、民間業者に不当な利得を抱かせた、公共と事業者が組んだ土建腐敗事業」と規定した。検察・警察は開発モデルを設計するのに深く介入したユ・ドンギュ元城南市都市開発公社社長職務代理と火天大有の結託の疑惑を糾明しなければならない。

果たしてまともにできるだろうか。金融分析院（ＦＩＵ）は今年５月、火天大有の不審な資金の流れを把握して関連資料を渡したが、警察は５カ月も経過してからキム・マンベを召喚した。ある都市開発事業者の初代代表は「数千億ウォンで手回しをしておいた。大壮洞の捜査ができるのか。この状況が恐ろしい」と語った。検察・警察が適当に収拾しようとすれば、侮辱された民心は腐敗カルテルを一挙にひっくり返すはずだ。

韓国の大統領選挙は投票場で自分の手で選んで国家の進路を決める民主主義の敬けんな祭儀だ。父のコネで政界に入門した世襲議員を民意でなく派閥の利害関係で首相にする日本の「ホテル選挙」とは次元が違う。それで韓国は近代化の後発走者でありながらも民主主義はより優れた国になった。ところが今回の大統領選挙は、与野党１位候補の「火天大有」「告発教唆」に対する検察・警察の捜査結果で結果が決まる可能性がある。韓国民主主義の悲劇的な退行だ。

李夏慶（イ・ハギョン）／主筆／副社長