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中国発の悪材料にも好調なK-POP…秘訣は米国市場攻略

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版

2016年、MBCのバラエティ番組で台湾の国旗を振り、中国ファンの反発を受け、謝罪文を発表したガールズグループTWICEのメンバー・ツウィ[中央フォト]

一時、中国は日本に代わるK-POP成長市場として注目された。しかし、中国は「約束の地」にはなることができなかった。1日に会った芸能事務所Aの関係者は、「もはや、中国市場を見て何かを準備することが難しくなった」とし「『中国なき時代』を準備する時が来たようだ」と話した。

K-POP歌謡界が規制も多い中国に期待をかけたのは、13億の人口と市場規模とこれに基盤を置く未来の可能性だ。実際、2010年代以降、中国の音楽市場は拡大し続けた。2016年、THAAD(高高度防衛ミサイル)への報復措置として中国当局が韓限令を下した後も、中国攻略を止めなかった。アイドルグループは、積極的に中国人メンバーの確保に乗り出した。

しかし、雑音も多かった。最近では、中国出身でK-POPアイドルグループで活動したメンバーが、中国政府が打ち出す「抗米援朝〔米国が参戦した韓国戦争(朝鮮戦争)で北朝鮮を支援し、韓半島を救ったという見方〕」を記念する文章や記事をSNSなどで公開し、韓国ファンの反発を買ったこともある。

更に、先月、中国当局が外国国籍の芸能人とアイドルのファンダム文化に規制方針を発表したことから流れが大きく変わった。『現代中国の帝国夢(原題)』の著者、チョン・インガプ西江(ソガン)大学史学科教授は、「肥大化した民間領域に対する統制強化のために乗り出したため、このような雰囲気が長期間続く可能性が高い」との見方を示した。

しかし、K-POP関係者は、むしろ楽観視する雰囲気だ。K-POP市場の多様化がその背景だ。韓国国税庁が昨年発表した2017年から2020年11月までのアルバムの輸出現況によると、中国のシェアは36.1%(2017年)から12.6%(2020年)に3分の1の水準に大幅に減少した。2017年には、日本(38.9%)と中国の格差は2.8%ポイントだったが、2020年の日本(48.6%)と中国の格差は36%ポイントに広がった。米国のシェアも5.3%(2017年)で13.8%(2020年)に拡大した。

中国へのアルバム輸出が減少したわけではない。最近4年間、1594万ドル(2017年)、1654万ドル(2018年)、1354万ドル(2019年)、1551万ドル(2020年)の水準を維持している。変わったのはその他の国の販売だ。日本は2017年1717万ドルから昨年5993万ドル、米国も2017年232万ドルから昨年1708万ドルに急増した。特に米国では昨年初めて中国を抜いて韓国アルバム輸出国2位になった。中国より米国でより多くのK-POPを購入していることを意味する。

大陸別でも2017年には、アジア92.6%、北米5.3%、欧州1.8%と、アジアを除けばマーケットがないといっても過言ではなかった。しかし、アジアの割合は徐々に下落し、昨年には75.8%に下がり、北米が14.2%、欧州が8.1%に上がった。

キム・ジヌ・ガオンチャート首席研究委員は、「K-POPフィジカルアルバム輸出国は、2012年の23カ国から2021年には88カ国に増えた」とし「米国およびその他の国の割合が増加したのは、K-POPが最近の中国発のファンダム規制などの特定の国の社会的、政治的問題から自由に成長する基盤となるものと見られる」と評価した。

それにもかかわらず、中国市場の影響力を無視すべきでないという声もある。あるバラエティ番組のプロデューサーは「最近、Mnetの『ガールズプラネット999』を見ると、中国人メンバーが韓国人メンバーよりも得票数が高い。中国当局の規制にも関わらず、ファンがオンラインなどで行使する影響力は依然として強大だ」と述べた。ただし、「中国の事情によってK-POPが揺らいだり打撃を受ける状況はもう過ぎたのは確実」と付け加えた。

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