よく「選挙は最善でなく次悪を選択する」という。気に入った候補を選べばよいが、現実的にそのような人物を探すのは難しいため、最悪の候補を避けることに満足すべきという格言だ。

どの選挙でもこうした傾向がなくはないが、来年の３・９大統領選挙を控えた最近は特にこうした反応が目立つ。秋夕（チュソク、中秋）連休中に集まった家族の誰かが「選ぶ人が本当にいない」という言葉を繰り返すのを目撃した人も少なくないだろう。ところが単なる常套句として聞き流せないほどの世論調査の結果が最近公開されている。

世論調査会社の韓国ギャラップが１４－１６日に調査して１７日に公開した次期大統領候補の好感度調査結果を見ると、与党・共に民主党所属の李在明（イ・ジェミョン）京畿道（キョンギド）知事と李洛淵（イ・ナギョン）前代表、最大野党・国民の力所属の尹錫悦（ユン・ソクヨル）前検察総長と洪準杓（ホン・ジュンピョ）議員の与野党上位圏候補４人は「好感」よりは「非好感」がはるかに高かった。好感３４％、非好感５８％の李在明知事がまだ好感度が高い方だ。尹錫悦前総長（好感３０％、非好感６０％）、洪準杓議員（好感２８％、非好感６４％）、李洛淵前代表（好感２４％、非好感６６％）は非好感の比率が好感の倍以上だった。


過去の大統領選はどうだったのか。韓国ギャラップは２０１２年の大統領選ではこのような調査をしなかった。最近の調査は２０１７年５・９大統領選を控えた調査だ。大統領選を３カ月後に控えた２０１７年２月２１－２３日の調査で、大統領選挙の支持率上位圏だった当時の文在寅（ムン・ジェイン）共に民主党常任顧問は好感４７％、非好感４６％であり、当時の安熙正（アン・ヒジョン）忠清南道（チュンチョンナムド）知事は好感５４％、非好感３７％だった。また、当時も出馬した李在明知事は好感３９％、非好感５１％だった。

調査時点と政治的な状況が異なるため、当時の調査結果を現在とそのまま比較するのは無理があるが、少なくとも今回の大統領選の候補に対する非好感度が数字上でかなり高いのは事実だ。

最近の流れで特に注目すべき点は、ほとんどの候補の非好感度が上昇していることだ。３月９－１１日の調査と比較すると、尹錫悦前総長は非好感の比率が４７％→６０％に、李洛淵前代表は５６％→６６％に、李在明知事は４３％→５８％にそれぞれ上昇した。唯一、洪準杓議員だけが７２％→６４％に減った。

こうした傾向はオーマイニュースの依頼でリアルメーターが先月３－４日に調査した結果でも表れた。当時の調査で尹錫悦前総長が好感４６％と、李在明知事（４０．１％）、崔在亨（チェ・ジェヒョン）前監査院長（３８．４％）、李洛淵前代表（３７．９％）に比べて高かったが、非好感（５０％）の比率よりは低かった（詳細内容は中央選挙世論調査審議委員会ホームページ参照）。

なぜこのような現象が広がっているのか。

専門家らが挙げる共通の理由の一つは韓国政治の極端化・二極化だ。「過去に比べて陣営対決様相が強まり、このため自身が支持する陣営でなければひとまず嫌う傾向が強い」という。過去のように「政党は気に入らないが人はよい」という認識が薄れたということだ。


これほどの非好感大統領選はなかった…「選ぶ人がいない」統計で立証＝韓国（２）