ＩＯＣがこのような強硬な決定を下したのは、数カ月間、北朝鮮に対する「不敬罪」の意味合いが強い。その発端の１つは、韓国政府が火をつけた２０３２年夏季五輪の南北共同開催だったという。韓国政府の意思を伝えられたＩＯＣが北朝鮮側に数回意思を打診したが、北朝鮮は返答なしで一貫している。米国のＩＯＣ消息筋は中央日報に「『スポーツを通した平和』というのは、五輪精神の主要な柱だけに、ＩＯＣも開かれた姿勢で検討したと聞いている」と伝えた。そんなＩＯＣに北朝鮮が無視戦略を使い、怒りを招いたわけだ。２０３２年の五輪開催地は、オーストラリア・ブリスベンに確定した。これに加え、ＩＯＣが内外で多様なリスクに耐えながら開催した東京五輪にも、北朝鮮が無断で選手団を送らないと一方的に決定・通知したことが決定打だった。


今回の決定をＩＯＣが発表した方法も注目に値する。トーマス・バッハＩＯＣ会長本人が直接公表したためだ。決定を下したのはＩＯＣ執行委員会（ＥＢ）だが、バッハ会長本人が自らその結果を会見した。ＩＯＣの最高意思決定機関に当たるＥＢの後には、当然記者会見が伴うが、会長が直接詳しく回答をするという保証はない。しかし、バッハ会長は、関連の質問に直接マイクを取って答えた。会長は、スイス・ローザンヌの本部で開いたオンライン記者会見で、「北朝鮮の五輪委員会が、東京五輪に一方的に選手団を送らなかった」とし「来年末まで財政的支援も受けることができず、これまでの制裁により保留された（金銭的）支援を受けることができるかも不明」と説明した。