米ゼネラルモーターズ（ＧＭ）がシボレーの電気自動車「ボルト」に対し追加リコールを実施すると２０日に明らかにした。２０２０～２０２２年形ボルトＥＶ７万３０００台が対象だ。リコール費用だけで１０億ドルに上ると予想される。ＧＭはすでに２０１７～２０１９年に販売したボルトＥＶ６万９０００台に対しても約８億ドルを投じてリコールを決めている。これに伴い、ボルトＥＶのリコール対象は１４万台に達することになり、１８億ドルに達するリコール費用のうちバッテリーを供給したＬＧの分担金も大きく増えるものとみられる。

ＧＭは今回のリコールの具体的な理由を公開していない。電気自動車にバッテリーを供給したＬＧはＧＭと協力して原因調査を進めている。ＬＧは「顧客とともにリコール措置が円滑になされるよう積極的に協力している。ＧＭ、ＬＧエレクトロニクス、ＬＧエネルギーソリューションの３社が共同で進めている原因調査の結果により分担比率が決まるだろう」と明らかにした。




ＬＧがＧＭに供給したのは電気自動車用リチウムイオンバッテリーだ。ＬＧエネルギーソリューションがバッテリーセル、ＬＧエレクトロニクスがバッテリーモジュールを供給した。バッテリーモジュールはバッテリーセルを外部からの衝撃や熱・振動から保護するために一定にまとめてフレーム状にしたバッテリー組立体だ。電気自動車にはバッテリーモジュールを結合して作ったバッテリーパックが搭載される。今後調査を通じて具体的なバッテリー欠陥原因が確認されれば、ＧＭ、ＬＧエネルギーソリューション、ＬＧエレクトロニクスの３社の間でリコール費用分担も決まるものとみられる。

これに先立ちＬＧエレクトロニクスとＬＧエネルギーソリューションは１０日、４－６月期の業績訂正公示を通じ、ＬＧエレクトロニクスが２３４６億ウォン、ＬＧエネルギーソリューションが９１０億ウォンの引当金をそれぞれ業績に反映した。ＧＭが発表した２０１７～２０１９年のボルトＥＶ販売分６万９０００台に対するリコール費用約８億ドルに備えるためだ。

ＧＭは今回発表したボルトＥＶのリコールまで含め総額１８億ドルのリコール費用のうち相当部分をＬＧに要求する可能性が高いという分析が出ている。実際にＧＭは「ＬＧからリコール費用賠償の約束を引き出す方針」と公言している。これにあわてているのが年末の企業公開（ＩＰＯ）を控えているＬＧエネルギーソリューションだ。

ＬＧエネルギーソリューションは最近相次ぐリコールからなかなか抜け出せずにいる。ＩＰＯ興行にも赤信号が灯ったとの警告が相次ぐ。ＬＧエネルギーソリューションは昨年末から現代自動車の「コナＥＶ」のリコールを７０００億ウォン規模で進行中だ。これと別に今年上半期にはエネルギー貯蔵装置（ＥＳＳ）バッテリーを交換するリコールも４０００億ウォン規模で実施している。