「新型コロナウイルスは遠からず終息するだろう」。

振り返れば１年半前に文大統領が経済界懇談会でこうした言及をした時に大手術に入らなければならなかった。警告がないわけではなかった。そのころ感染症専門家である明知（ミョンジ）病院のイ・ワンジュン理事長が「来年まで行くだろう」と主張して波紋が生じた。彼はワクチンハブ委員会に民間委員として参加するほど現政権に信頼がある。耳を傾けて激しい討論を続けてきたとすればきまり悪い誤答の行列は早目に止まったかもしれない。

「３５００～４０００人まで行くかもしれない」。


イ理事長の予測だ。デルタ株をはじめとして既存の防疫体系を無力化する変化が避けられずいまはパラダイムを変えなければならないという主張だ。彼は「ワクチンが唯一のゲームチェンジャーなので接種率が防疫指針の１次基準にならなければならない。感染者数などは副次的指標とすべき段階」と話す。現在はワクチン接種率が低調で防疫を解除しにくいが、今後接種率にともなう変化を提示して接種参加を高め日常の変化を予測するようにしようとの主張だ。

自営業者が崩壊し、離れて暮らす親と夕食も食べられない日常の苦痛が加重される状況で変化の提案は多様に表出される。新型コロナウイルス流行初期から外信を分析しＳＮＳで共有してきたソウル高裁のカン・ミング部長判事は「確診者という用語から日本や台湾のように感染者や陽性者に変えよう」と提案した。元熙竜（ウォン・ヒリョン）元済州道（チェジュド）知事はきのう商店が相次ぎ廃業するソウル・明洞（ミョンドン）で１人デモをしながら「夕方６時以降の２人制限は話にならない机上の空論。いまのような距離確保は解除すべき」と要求した。ある元高位官僚は「変化の必要性に共感する人は多いが、気軽に話を切り出せない。政府が雰囲気を作らなければならない」と話した。

「無知が大きいほど独断も大きくなる」。

危機打開に向けてはオスラーのこの言葉を十分にかみしめてみよう。医学界の尊敬を受ける彼がなぜドグマを警戒したのだろうか。前代未聞の危機の前ではあらゆる知恵を集めても不足する。ワクチン接種と関連してとんでもない見通しをした人も味方なら重責を任せ、重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）、新型インフルエンザ、中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）を乗り越えてきた感染症専門家でさえ過去の政権への寄与が大きかったからと透明人間扱いをする偏狭さでは新型コロナウイルスに勝つことはできない。

カン・ジュアン／論説委員


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