与野党の有力次期大統領候補が相次いで愛犬アピールをしながら有権者のペット愛を刺激している。親近感を抱かせて同質感を刺激し１５００万人の愛犬・愛猫家を攻略するという戦略だ。

京畿道（キョンギド）の李在明（イ・ジェミョン）知事はペットを飼ってはいないが城南（ソンナム）市長、京畿道知事職を務めながらドッグランを作ったり、野良猫の中性化保護事業、猫里親センター設置など動物保護とペット関連政策を展開してきた。

李洛淵（イ・ナギョン）前代表もペットを飼ったことはないが、ペット関連の動きに積極的だ。


李前代表は先月、ソウル・ポラメ公園のドッグランを訪問した際に「動物を物と分類した民法を改正する必要がある。動物権概念の導入に同意する」と話した。

最近法務部が動物の法的地位を認める骨子の民法改正案を立法予告すると、李前代表は「これからは動物保護法を超え動物福祉法に拡大しなければならない」という立場を明らかにした。

丁世均（チョン・セギュン）前首相は５月に韓国国際展示場（ＫＩＮＴＥＸ）で開かれたペット博覧会を訪れ、幼い時期に育てた子犬を埋葬した逸話を公開しペット関連法制化に持続して関心を持ちたいとの意志を示した。

野党陣営では尹錫悦（ユン・ソクヨル）前検事総長がペット専用のインスタグラムアカウントである「トリスタグラム」を運営している。

「トリ」は尹前総長が２０１２年に捨て犬保護団体から迎え入れたペットだ。彼は犬４匹、猫３匹を育てている。

崔在亨（チェ・ジェヒョン）前監査院長は２００２年から「猫執事」だ。ターキッシュアンゴラの「ミンドゥルレ（タンポポ）」を子猫の時に譲り受けていままで飼っている。

一方、ＫＢ金融経営研究所が３月に発表した「２０２１韓国ペット報告書」によると、韓国の全世帯の２９．７％がペットを育てている。ペットを飼う人は１４４８万人で、韓国人の４人に１人以上がペットと一緒に暮らしていることが明らかになった。