新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）の時局にも、来月東京オリンピック（五輪）開催が強行される雰囲気だ。

主要７カ国（Ｇ７）の各首脳も五輪開催を支持した。

Ｇ７首脳は１３日、英国コーンウォールで首脳会議（サミット）最終日の共同声明を通じて、東京五輪開催を支持した。共同声明を通じて「われわれは世界統合と新型コロナ克服の象徴として２０２０東京五輪・パラリンピックを安全・安心な形での開催を支持すると繰り返し強調する」と明らかにした。


ロイター通信によると、菅義偉首相は「全首脳から強力な支持を得た」と話した。これに先立ち、英国のボリス・ジョンソン首相、フランスのエマニュエル・マクロン大統領、米国のジョー・バイデン大統領から五輪支持を確認していた。

ＣＢＳはこの日、「東京五輪中止？　そうは思わない」としつつも「国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の立場と状況、開催国日本の莫大な金銭的・感情的な利害関係などを考慮すると、新型コロナ状況でも五輪は計画通り行われるだろう。五輪批評家さえ五輪を中止するには『時すでに遅し』と話す中で、日本は最高を期待しながら最悪の状況を備えている」と報じた。