仲裁者として出た米国とこれに呼応した韓国、そして距離を置きながら持ちこたえる日本。

韓日米首脳会談をめぐる３カ国の本音を要約すれば、このようになるだろう。ジョー・バイデン米国大統領が韓日関係をめぐる「離婚相談者」の役割を自任したにも、日本は依然として韓国に対する不信と反感を持っている。反面、韓国は、バイデン行政府が強調する韓日米３カ国協力の観点から韓日関係の改善への意志を示している。結局、もう日本の態度が韓日米３カ国協力の度合いと密度を決める核心要素になる可能性があるという意味だ。

韓日米首脳会談が開催されれば、そのきっかけは１１～１３日英国ロンドンで開かれるＧ７（先進７カ国）サミットになる可能性がある。読売新聞は、政府関係者を引用して、Ｇ７首脳会議期間に別途の韓日米首脳会談を開催する方針を調整中だと２日、報じた。また、このメディアは、バイデン大統領が新たな北朝鮮政策に関連した協力方針を確認し、北核問題に共同対応するために韓日米首脳会談お開催を主導していると分析した。


韓日米首脳が最後に一堂に会したのは、２０１７年９月国連総会を契機にした午餐会だった。それ以来、４年近く韓日米３カ国の首脳会議は開かれていない。当時は、３カ国の安全保障協力は北朝鮮の核脅威に対応する仕組みとしての意味が大きかった。だが、２０１８年米朝間対話局面が作られ、北朝鮮が高強度の挑発を止め、韓日米協力に対するトランプ行政府の関心は大きく落ちた。文在寅政府も北核交渉と韓半島（朝鮮半島）の平和プロセスに総力を挙げ、比較的に韓日米協力に重要性を置かなかった。

その間、韓日関係は急激に悪化した。２０１８年１０月日本企業が強制徴用被害者に賠償するように命じた韓国大法院（最高裁）の判決が言い渡され、２０１９年７月日本は半導体素材などに対する輸出規制など報復措置に出た。文在寅大統領が「もう日本には負けない」とし、敵対感を表わしたのもやはりこの時期だ。


なだめる米国・呼応した韓国・持ちこたえる日本…道のりが遠い韓日米首脳会談（２）