昨年新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）で特需を享受していた韓国ラーメン業界が、今年１－３月期は相対的に良くない成績表を手にすることになった。韓国食品大手の農心（ノンシム）や三養（サムヤン）食品などの営業利益は事実上半減した。コロナ特需が停滞して需要が減少し、原材料価格や海上運賃の急騰など諸般費用がかさんだことが原因だと分析される。

１８日、金融監督院電子公示システムによると、農心の今年１－３月期の営業利益（連結基準）は前年同期比５５．５％減となる２９３億ウォン（約２８億円）を記録した。売上は７．７％減となる６３４４億ウォンだ。このうちラーメン等麺類の売上が３０００億ウォンで１５．４％減った。スナックの売上は６．６％減となる８５３億ウォンだった。

三養食品も今年１－３月期営業利益は１４３億ウォンで４６．２％減少した。国内の売上は６０６億ウォンで２３．３％減ったが、海外の売上が２．６％増えて（７９３億ウォン）売上全体では１０．５％減となる４６１１億ウォンとなった。オットゥギの場合、売上は３．８４％増えたが（６７１２億ウォン）、営業利益は前年同期比１２．２６％減となる５０２億ウォンを記録した。


ラーメン業界の営業利益悪化は昨年新型コロナ事態で享受した特需効果の消滅に伴うものとみられる。農心は昨年１－３月期に新型コロナが本格的に拡大してラーメンとスナックの需要が暴騰し、営業利益が前年同期比１０１％増えたほか、売上も１７％増えたサプライズ実績を記録した。だが海上運賃が高くなり、輸出物流費用が膨らんで広告販促費や人件費などの費用が増えたことも影響を及ぼした。また世界的な穀物価額の高騰で小麦など原材料費用が上昇した影響も大きい。