就職難の中で最近の青年求職者は不安・無気力・憂鬱感に苦しめられていることが明らかになった。これは就職に成功する人は１０人中４人だけという就職市場の厳しい現実のためだ。このためなのか青年求職者の半分ほどは中小企業にも就職する考えがあると答えた。中小企業中央会が４月１６日～３０日に青年求職者１０００人を対象に実施し６日に発表した「２０２１年青年雇用認識実態調査」の結果だ。

この調査で青年求職者は求職活動中に「不安」（８２．６％）、「無気力」（６５．３％）、「憂鬱」（５５．３％）など主に否定的な感情を感じているという回答が多かった。これだけでなく、求職の困難さ、また求職の機会すら見つけにくい現実が反映されたとみられる。中小企業中央会は「就職難が青年求職者の心理に及ぼす悪影響は相当な水準」と分析した。

実際に青年求職者は１０人中８人以上の８１．１％が現在体感している青年雇用率を「４０％未満」と答えた。２月に韓国政府が発表した青年雇用率は４２％だが、現場で求職者が感じる体感雇用率はさらに低かった。体感雇用率を４０％未満と答えた求職者はその理由について「最近の経済沈滞にともなう企業の採用規模縮小」（７３．５％）、「企業の経歴職選好現象による仕事経験機会の不足」（７０．３％）などを挙げ、全般的な雇用不足を訴えた。求職活動時の問題として最も多く挙げられた回答も「職務経験とキャリア開発の機会不足」（６８．９％）で、働く機会の拡大を最も必要とした。


また、青年求職者の半分近い４９．８％が中小企業に就職する意向があると答えた。中小企業中央会が昨年７月に実施した「就職関連認識調査」で、今後就職の可能性が高い企業に対する質問に「中小企業」とする回答が６８．６％比較的高く現れたのに続くものだ。就職難が深刻化され中小企業の雇用に対する青年求職者の需要が過去に比べ高まっているとみられる。

青年らは依然として求職時に「ワーク・ライフ・バランスの保障」（２７．９％）、「賃金満足度」（２５．９％）、「健全な組織文化・社内の雰囲気」（１２．９％）などを重要と考えた。ワーク・ライフ・バランスを追求し物質的補償より個人的な時間確保を重視するＭＺ世代の特徴をうかがえる項目だ。政府の多様な青年就職支援政策を活用した経験があるケースは３３．４％にとどまった。その理由としては、「青年就職支援政策あるいはサービスの施行を知らない」（３５．２％）、「支援を受けるための対象条件など関連情報を調べるのが難しい」（３３．３％）と答えた。

中小企業中央会のペク・ドンウク青年希望雇用部長は「青年求職者と新たな人材流入が必要な優秀中小企業をつなぐプラットフォームを高度化する上で今回の実態調査を反映したい。青年求職者に役立つオーダーメード型就職支援サービスを提供する」と話した。