◇日米台半導体三角同盟の動き

ＴＳＭＣが積極的に米国側に立つ理由は何か。ＴＳＭＣの株式６％を持っている台湾政府の積極的な意志が反映されたという分析もある。しかし政治的理由だけでややもすると台湾経済の未来を危険にさらす賭けをするとは考えにくい。それよりは米中半導体戦争の勝算は結局米国にあるという判断に基づく戦略的選択とみなければならない。巨大な争いの場ではっきりしない中立を守っていては国際半導体分業構造で積み上げてきた位置づけを一瞬にしてなくしかねないと考えたのだ。

最近世界の半導体業界はＴＳＭＣの日本国内拠点設立のニュースに注目した。茨城県つくば市に２００億円を投資して研究所を作る案を最終調整しているという日本経済新聞の報道だ。研究所に続き半導体後工程（パッケージング）ラインの設立も検討しているという。日本政府は半導体を戦略産業とみて補助金支給を積極的に検討していると同紙は報道した。ＴＳＭＣはバイデン米大統領の要請により米アリゾナに作っている工場を大幅に拡充する意向も示している状態だ。韓国が米国側に立つか、中国側に立つかを天秤にかけている間にすでにＴＳＭＣは日米台半導体分業体系の中心軸になりつつある。


ＴＳＭＣは生産拡大に向け今後３年間に１０００億ドルを投資する計画を明らかにした。投資額の８０％をサムスン電子と競争を行っている３・５・７ナノメートル先端工程開発に使うと公言した状態だ。このままならばファウンドリー部門でＴＳＭＣに追いつくというサムスン電子の野望は容易ではなくなりそうだ。

◇半導体同盟から疎外されれば永遠に遅れを取ることも

韓国と台湾の境遇は同じになれない。ＴＳＭＣは６０％に達するアップル、ＡＭＤ、クアルコムなど米国顧客の注文量を信じて中国に大きく出ているが、サムスン電子の対中華圏輸出の割合は４０％に達する。ＴＳＭＣは中国にこれといった生産施設はないが、サムスン電子とＳＫハイニックスは西安と蘇州、重慶に大規模工場を持っている。中国の経済報復の余地も半導体一辺倒の台湾よりはるかに大きい。韓国としては台湾よりはるかに難しい方程式を解かなければならない。

問題は複雑でも解決策は単純だ。結局企業の競争力と国際同盟だ。堅固な官民協力と果敢な投資で韓国が保有する戦略資源の価値を守らなければならない。米国が中心となった国際半導体分業のひとつの軸を堅く守らなくてはならないのはもちろんだ。

メモリー一辺倒は韓国の半導体産業の弱点に挙げられるが、逆に考えることもできる。発注・受注関係でだけ考えれば「乙」になるべきＴＳＭＣが「スーパー乙」を超えて「甲」になったのは５０％台を超えるファウンドリーシェアのためだ。そうした面でＤＲＡＭ７０％、ＮＡＮＤ４０％のシェアは韓国に力になるかもしれない。極端紫外線（ＥＵＶ）装備を導入した５ナノ工程基盤製品と第７世代ＶＮＡＮＤなどは当分競合企業が追いつくのが難しい技術力だ。ＣＰＵに注力するインテルは最近ファウンドリー事業に進出する計画を明らかにしたがナノプロセス確保に困難を経験している。高性能ＣＰＵ生産をＴＳＭＣやサムスン電子などに任せるという予測まで出ている。業界ではサムスン電子が米国の投資要求を聞き入れる代わりに反対給付として米政府にファウンドリー事業に対する直接・間接支援を要求するシナリオも議論されている。うぬぼれてはならないが、萎縮する必要もないという話だ。

中国市場が大きいのは事実だが、世界の半導体産業の主導権は依然として米国にある。装備とソフトウェアなどの核心技術はまだ「越えられない壁」の水準だ。米中覇権争いの隙間ではっきりせずにいては「メロスの悲劇」が他人事でなくならないとも限らない。その悲劇を避けるためには自分たちの運命を握れる力がどこから出ているのかから冷徹に認識しなければならない。

イ・ヒョンサン／中央日報コラムニスト


【コラム】韓米半導体同盟壊れれば「メロスの悲劇」が待つ（１）