半導体大韓民国の立場が危うい。一言で「四面楚歌」だ。米国と中国が死活をかけて半導体戦争に入ったからだ。日本は半導体復活を目指し、欧州連合（ＥＵ）は半導体自立を宣言した。韓国はこの激変に巻き込まれている。この半導体世界大戦はまだ始まりにすぎず、１０年続くのか、いつ終わるのか、誰にも分からない。確実なのは、無敵艦隊のように見えたサムスン電子がこの荒波にのまれて１位の地位を失う可能性があるという現実だ。

その間、韓国は半導体独走体制を築いてきた。半導体技術の宗主国の米国が１９８０、９０年代に入って日本、韓国に相次いでメモリー半導体生産の主導権を譲りながらだ。コンピューターの頭脳の役割をするシステム半導体（非メモリー半導体）設計は米国が主導するものの、メモリー半導体は直接生産しないという戦略だった。韓国・日本が競争して安く生産してくれれば、買って使用しても問題がなかった。しかし状況を変える変数が登場し、米国が考えを改めた。

最初の背景は第４次産業革命だ。自動運転のための電装部品からプラットホーム経済の核心となる人工知能（ＡＩ）、こうした装置を超高速で連結する通信システムに軍事装備まで、すべてが高性能半導体の安定的供給がカギとなった。このため半導体産業はスーパーサイクルに入った。


中国が２０５０年に経済力と軍事力で米国を上回るという「中国の夢」宣言はこれに油を注いだ。半導体生産能力は中国が追求する覇権挑戦の最後の関門だ。半導体が米中競争のゲームチェンジャーということだ。この余波で半導体韓国が築いた独占体制はいつ消えるか分からない状況を迎えた。直ちに米国は半導体の直接生産に乗り出した。５００億ドルの財政を投入して半導体インフラを拡充し、マイクロンやインテルなど米企業も攻撃的な投資を始めた。さらに米国はメモリー半導体１位のサムスン電子とファウンドリー（半導体受託生産）１位の台湾ＴＳＭＣの投資誘致に注力している。

米国は依然として半導体生産の核心技術を保有しているだけに、これら企業は米政府の要請を無視できない。バイデン米大統領は１２日のホワイトハウス半導体会議でウェハーを手にしながら「半導体は我々のインフラだ」と宣言した。事実上、中国に向けた全面戦争宣言だ。また、米国は通信装備から運営体制を分離する「オープンＲＡＮ」を導入し、ファーウェイ（華為技術）の威力を無力化しようとする。この争いで板挟みになったサムスン電子は困惑している。この重大な時期に指令塔は、国政壟断に巻き込まれたことで監獄にいる。世界を舞台に走り、戦略会議を繰り返し、生存戦略を決定すべきゴールデンタイムを逃している。アリババ創業者の馬雲が中国共産党の牽制を受けて力を発揮できなくなり、アリババの未来が不透明になったことを考えれば理解しやすい。

我々はサムスン電子を難攻不落の要塞と見ていた。しかし最近の国際情勢をみるとその考えが揺らぐ。サムスン電子が２０３０年までに１３３兆ウォン（約１３兆円）を投資し、ＴＳＭＣを抜いてファウンドリー分野でも世界１位になるという計画から不確実性が高まった。ＴＳＭＣは李在鎔（イ・ジェヨン）サムスン電子副会長が収監された日、大規模な投資計画を発表した。バイデン大統領の要請に応じて２０２４年の完工を目標に米アリゾナ州ファウンドリー工場の建設に着手した。

日本は自尊心を捨てた。日本国内のファウンドリー建設要請をＴＳＭＣが拒否してアリゾナを選択すると、研究開発センターでも置いてほしいと要求し、最近、合意に至った。この巨大な半導体サプライチェーンの地殻変動は韓国を動揺させている。我々はサムスン電子の１位を当然だと思っていたが、世界の列強が半導体世界大戦に参戦し、将来は不確かになった。企業の力だけでは半導体の既得権を守るのが難しくなっている。国民が力を合わせて半導体韓国を守らなければならない時だ。

キム・ドンホ／論説委員