2018年平昌(ピョンチャン)オリンピック(五輪)開会式に共同入場した南北選手団。[中央フォト]
韓国政府が東京五輪を第2の平昌五輪にするという構想を打ち出したのは、環境が整えば北朝鮮も対話に臨むだろうと信じていたためだ。だが、平昌五輪以降、北朝鮮が処した対内外環境は急変した。2019年2月、米朝首脳会談が「ハノイノーディール」に終わって北核問題をめぐる異見が浮き彫りとなり、北朝鮮は韓国が米朝対話の仲裁者役を担う力はないと判断したとみられる。また、トランプ政府とは違ってバイデン政府は首脳同士まず会おうというトップダウン式のアプローチ法を敬遠する。
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